竹峰 誠一郎
タケミネ セイイチロウ (Seiichiro Takemine)
更新日: 2025/09/20
基本情報
主要な書籍等出版物
14-
The University of Washington Press 2024年1月
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岩波書店 2023年7月 (ISBN: 9784000114325)
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新泉社 2023年4月 (ISBN: 9784787723017)
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新泉社 2015年2月 (ISBN: 9784787714114)
主要な論文
24-
世界 9月号（岩波書店） (997) 19-28 2025年9月 招待有り
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世界 10月号 （岩波書店） (986) 163-172 2024年9月 招待有り
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戦争社会学研究 7 105-122 2023年6月 招待有り
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平和研究 58 95-118 2022年10月15日 査読有り
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CPHU Research Report Series (35) 9-30 2022年5月 査読有り
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環境と公害 50(2) 8-13 2020年 招待有り
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環境社会学研究 = Journal of environmental sociology 25 51-70 2019年12月 査読有り
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Hiroshima Peace Science (39) 43-68 2018年3月 査読有り
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The Anthropocene: Politik—Economics—Society—Science 5 125-136 2016年10月 査読有り
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明星大学社会学研究紀要 (36) 101-113 2016年3月
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環境と公害 46(2) 29-35 2016年 招待有り
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世界 9月号（岩波書店） (872) 192-199 2015年8月 招待有り
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現代思想 9月号（青土社） 43(12) 68-86 2015年8月 招待有り
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広島平和科学 = Hiroshima peace science (37) 69-93 2015年 査読有り
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アメリカ史研究 (38) 42-57 2015年 査読有り招待有り
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平和研究 (39) 91-113 2012年 査読有り
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環境創造 (13) 85-100 2010年2月 招待有り
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日本オーラル・ヒストリー研究 (5) 153-175 2009年9月12日 査読有り
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立命館平和研究 (9) 21-30 2008年 査読有り
主要なMISC
29-
『DEAR News』3月号 (220) 2-5 2025年3月 招待有り
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オセアニア文化事典編集委員会編『オセアニア文化事典』丸善出版 2024年10月
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『平和学事典』 2023年6月 招待有り
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国際安全保障 51(1) 2023年6月 招待有り
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『環境社会学事典』 2023年3月
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CPHU研究報告シリーズ (57) 8-17 2019年3月 招待有り
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2018年3月23日 招待有り
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『中国新聞』文化面 2017年11月 招待有り
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『社会教育・生涯学習辞典』 2012年12月 招待有り
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『環境事典』 2008年11月 招待有り
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『軍縮地球市民』 (8) 236-237 2007年4月 招待有り
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季刊軍縮地球市民 (6) 196-201 2006年
講演・口頭発表等
40-
第70回環境社会学会大会シンポジウム「環境社会学から問う島嶼の軍事化－沖縄、グアム、マーシャル諸島」沖縄県立看護大学 2024年11月
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日本平和学会2022年度秋季研究集会、部会「核廃棄物問題への平和学の視角」、愛知大学（名古屋） 2022年11月
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2022年度 第13回戦争社会学研究会大会、テーマセッション「軍事と環境」、Zoom 2022年4月
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トヨタ財団研究助成研究「核実験被害援護措置の掘り起こしと国際比較研究」オンライン公開研究会 共催：日本環境会議（JEC）、Zoom 2020年12月
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公開シンポジウム 軍事化が進む社会、 第2部講演：太平洋諸島にみる軍事環境問題、明治学院大学 2020年2月
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日本平和学会2019年度春季研究大会、福島大学、部会「核被害認定をめぐる歴史的・政治的背景」 2019年6月
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環境社会学会 第58回大会、大阪産業大学、大会シンポジウム企画「環境社会学からの軍事問題研究への接近」 2018年12月
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広島大学平和センター記念国際シンポジウム、広島大学東千田キャンパス 2018年8月 招待有り
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日本国際文化学会 第17回全国大会、多摩大学湘南キャンパス 2018年7月
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International Studies Association (ISA), Hong Kong 2017年6月
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環境社会学会 第55回大会、信州大学（松本市） 2017年6月
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法政大学サステイナビリティ研究所 原発事故被災地再生研究会、法政大学（市ヶ谷） 2017年3月 招待有り
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Marshall Islands Nuclear Legacy Conference, Majuro, Republic of the Marshall Islands 2017年3月 招待有り
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環境経済・政策学会、分科会企画「原子力の事後処理・被害補償をめぐる制度と費用負担」、青山学院大学（青山） 2016年9月 招待有り
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Ukraine-Japan Seminar on Lessens from Various Nuclear Disasters in the World, Bratislava Hotel, Kiev,Ukraine 2016年8月
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明治学院大学国際平和研究所（PRIME）シンポジウム、明治学院大学（白金） 2016年7月
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International conference Chernobyl accident and society: 30 years after catastrophe, Minsk, Belarus 2016年4月 招待有り
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日本平和学会2015年度 春季研究大会、市民に公開する部会「核被害の視点から反核を考える」、広島・アステールプラザ 2015年7月
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Resituating Nagasaki in Time and Place, University of Maryland, USA 2015年4月
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国際シンポジウム「ビキニ事件」61年――今みつめる 核被害の拡がり 明治学院大学（白金） 2015年2月
メディア報道
18-
『中国新聞』 2023年7月3日
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『静岡新聞』、『北海道新聞』など（共同通信配信） 2023年5月16日
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『東京新聞』 「こちら特報部」 2023年5月12日
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『毎日新聞』高知県版 2023年5月9日
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『毎日新聞』広島県版 2023年4月19日
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『NHK』広島放送局 2023年4月17日
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『中国新聞』 2022年12月10日
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『中国新聞』 2022年11月7日
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『中国新聞』 2022年10月24日
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『NHK News Web』 2022年6月24日
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『西日本新聞』 2021年12月2日
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『東京新聞』 2021年9月24日
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『朝日新聞』 2021年8月4日
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『朝日新聞』 2021年8月1日
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『毎日新聞』 2021年3月22日
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『河北新報』など（共同通信配信） 2021年3月22日
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『朝日新聞』 2021年3月2日
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『中国新聞』 2021年1月25日 新聞・雑誌
主要な共同研究・競争的資金等の研究課題
14-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2024年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 若手研究 2018年4月 - 2024年3月
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トヨタ財団 2017年度研究助成プログラム 2018年4月 - 2022年5月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 若手研究(B) 2014年4月 - 2018年3月
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トヨタ財団 2011年度研究助成プログラム 2011年11月 - 2013年10月
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高木仁三郎市民科学基金 第4回助成研究 2005年4月 - 2006年3月
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高木仁三郎市民科学基金 第1回助成研究 2002年4月 - 2004年3月
主要な担当経験のある科目(授業)
14主要な経歴
15-
2020年4月 - 現在
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2017年4月 - 2020年3月
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2013年4月 - 2017年3月
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2011年4月 - 2013年3月
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2010年8月 - 2011年3月
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2008年10月 - 2010年3月
主要な学歴
9-
2012年1月
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1999年3月
その他
1-
2022年6月 - 現在https://nuclear-justice.net/