パンデミックや災害時には事業継続計画（BCP）においてテレワークが1つの手段となる。本研究課題では、これまで議論されてきたテレワーク導入モデルを基盤にして、BCP策定の視点で一時的に多数の従業員がテレワークを行うことを想定したモデルの構築を，大企業と中小企業および自営業といった企業規模を考慮して、各々の置かれている環境と文化を考慮しながら考察を行った。
その結果、大企業では様々なBCP型テレワークのうち、節電型テレワークがテレワーク推進と意識向上に寄与することを明確にした。また、自営業では安価かつ簡単なWebカメラを利用したシステムの構築で、顧客関係維持と事業継続が可能であることを明らかにした。