本研究の目的は、地域に存在するケアについて生活環境要因（水、空気、感染症、衛生施設等）を住民参加型調査方法によって時空間情報と収集し、データ別に情報通信技術を効果的に活用することで客観的で信頼性の高い指標をリアルタイムに近い段階で取得し、それらを画面上で時空間情報として、一つに可視化し、その中でコミュニティに必要なケアを、災害多発地域をフィールドとし、減災のためのプライマリヘルスケアケアニーズを地理情報システム（GIS）上で、インターネットを通じた地域の情報共有の補強ツールとしてモニタリング結果を利用し検討することである。
初年度である2018年度は、ツール開発を主な目標とした。７月に西日本豪雨の被災地域において、地図の利活用のベースを検討するため、生活環境（水、空気、感染症、衛生施設等）に関わる施設を住民参加型調査によってスマートフォン・タブレットからのメッセージデータ及び写真として収集した。実際得られた内容は、避難所に貼ってあるポスターや役立つ口コミ情報、現場を訪問して位置情報を得た。わかりやすいアイコンとともにOpenStreetMap の上に可視化し、住民側にフィードバックした。位置情報についてはGoogleMap を用いて緯度経度の整合性を確認した。また、ネパールカトマンズでも利用可能なように、項目を点検した。