
松原 聡
マツバラ サトル (Satoru Matsubara)
更新日: 05/29
基本情報
- 所属
- 東洋大学 経済学部総合政策学科 教授
- 学位
-
博士(経済学)
- 研究者番号
- 00173865
- J-GLOBAL ID
- 200901087433027198
- researchmap会員ID
- 1000316228
東洋大学教授
研究分野
1経歴
5-
2025年5月 - 現在
-
1996年4月 - 2025年3月
-
2015年4月 - 2020年3月
-
1994年4月 - 1996年3月
-
1984年4月 - 1994年3月
学歴
1-
1979年4月 - 1984年3月
委員歴
18-
2014年 - 現在
-
- 現在
-
2017年 - 2020年
-
2001年 - 2020年
-
2018年 - 2019年
-
2017年 - 2019年
-
2016年 - 2019年
-
2016年 - 2017年
-
1996年 - 2016年
-
2013年 - 2015年
-
2010年 - 2012年
-
2010年 - 2010年
-
2007年 - 2009年
-
2007年 - 2007年
-
2006年 - 2007年
-
2006年7月
-
2006年 - 2006年
-
2001年 - 2002年
受賞
3-
2004年
-
1992年
-
1991年
論文
42-
『経済論集』東洋大学経済研究会 47(2) 2022年3月
-
『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所 (15) 2018年3月
-
2016年3月31日
-
2015年11月
-
-satorum8 2015年6月 査読有り
-
-satorum8 2015年2月 査読有り
-
国際公共経済研究 (第25号) 129-151 2014年9月 査読有り
-
Discussion Paper (No.4)-satorum8 2013年7月
-
『経済論集』 東洋大学経済研究会 38(2) 185-199 2013年3月
-
『情報通信学会誌』 30(3) 77-87 2012年12月
-
『国際公共経済研究』 (23) 234-243 2012年9月
-
『経済論集』 東洋大学経済研究会 37(1) 143-156 2011年12月
-
『運輸と経済』 運輸調査局 71(8) 31-34 2011年8月1日
-
『運輸と経済』 運輸調査局 71(1) 4-13 2011年1月1日
-
『生活経済学研究』 生活経済学会 32 93-103 2010年9月30日
-
『公共政策研究』 日本公共政策学会 (9) 2-4 2010年1月31日
-
生活経済学研究 32 93-103 2010年
-
『都市問題』 東京市政調査会 100(11) 13-17 2009年11月
-
『経済政策ジャーナル』 日本経済政策学会 6(2) 110-115 2009年5月30日
-
『運輸と経済』 運輸調査局 68(9) 4-9 2008年9月1日
MISC
91-
月刊先端教育 INOVATIVE LEARNING 2022年6月1日
-
東京新聞 2019年10月21日
-
現代社会研究 (14) 47-56 2016年 筆頭著者
-
2015年12月12日
-
日経ビジネス 2015年1月26日
-
現代社会研究 (13) 35-44 2015年
-
現代社会研究 (12) 61-72 2014年
-
2013年9月1日
-
日本経済新聞 21 2013年6月9日
-
エコノミスト 44 2013年4月2日
-
週刊東洋経済 臨時増刊 (6384) 2012年4月6日
-
企業実務 14-17 2011年12月25日
-
奈良新聞 2011年12月14日
-
三田評論 (1148) 12 2011年8月1日
-
山梨日日新聞 19 2010年6月11日
-
熊本日日新聞 6 2010年6月6日
-
福井新聞 15 2010年6月2日
-
高知新聞 17 2010年6月2日
-
神戸新聞 6 2010年6月2日
-
2010年6月1日
書籍等出版物
44-
2016年4月21日
-
東京書籍 2016年4月
-
ナツメ社 2009年5月10日
-
ナツメ社 2009年 (ISBN: 9784816343605)
-
ナツメ社 2008年6月10日
-
時事通信社 2007年10月5日
-
時事通信社 2006年12月15日
-
文藝春秋社 2006年11月
-
トランスワールドジャパン 2006年9月25日
-
トランスワールドジャパン株式会社 2006年9月25日
-
2006年1月20日
-
中央経済社 2005年11月15日
-
NTT出版 2005年1月
-
中央経済社 2005年1月
-
中央経済社 2005年 (ISBN: 4502595306)
-
岩波書店 2004年1月
-
岩波書店 2004年 (ISBN: 4000270427)
-
サンマーク出版 2003年1月
-
NTT出版 2003年1月
-
サンマーク出版 2003年 (ISBN: 4763195166)
講演・口頭発表等
20-
日本出版学会 第1回出版アクセシビリティ研究部会 2017年6月19日
-
公益事業学会 第74回全国大会 2017年6月11日
-
経済政策学会 2017年5月28日
-
国際公共経済学会 第30回研究大会 2015年12月5日
-
国際公共経済学会 第3回春季大会 2015年3月7日
-
国際公共経済学会 第29回研究大会 2014年12月13日
-
障害学会 第11回大会 2014年11月8日
-
国際公共経済学会 第2回春季大会 2014年3月9日
-
国際公共経済学会 第28回研究大会 2013年12月8日
-
再挑戦する構造改革:後退する民営化 2011年7月3日
-
公共政策フォーラム2008 IN柏 2008年10月4日
-
日本経済政策学会 2008年5月24日
-
国際公共経済学会 2007年12月
-
日本NPO学会 2007年3月17日
-
2007年3月15日
-
マスコミ倫理懇談会全国協議会 2007年2月19日
-
セッション1:アジア・太平洋地域の経済・政治環境
-
公会計監査フォーラム
共同研究・競争的資金等の研究課題
11-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2013年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2012年4月 - 2015年3月
-
立命館大学グローバル・イノベーション研究機構 2011年 - 2015年
-
特別研究(共同研究) 2011年 - 2013年
-
研究所プロジェクト 2004年 - 2005年
-
研究所内プロジェクト 2003年 - 2004年
-
特別研究(共同研究) 2001年 - 2003年
その他
193-
2022年10月 - 2022年10月「資金運用だけで稼ぐ銀行も2・4万の郵便局の維持も持続可能なビジネスモデルとは言えない」 『けいざい+』朝日新聞 頁9 2022.10.16
-
2020年12月 - 2020年12月「ポストコロナの新しい経済社会作りのために既得権を見直し、構造改革を進めることが強く求められています。」 『耕論』朝日新聞 頁13 2000.7.1
-
2019年11月 - 2019年11月「かんぽと日本郵便は、問題のあった点を徹底的に調べて対応しないといけない。」 『かんぽ不正営業、なぜ横行』朝日新聞 頁5 2019.11.5
-
2017年11月 - 2017年11月「過疎地の郵便ネットワーク維持は大きな課題。民間業者に一部を委託するのは良い。」 朝日新聞 頁35 2017.11.14
-
2015年6月 - 2015年6月「数値でみえる成績だけでなく、意欲にも好影響を与えている」 朝日新聞 頁29 2015.6.11