仲田康一

J-GLOBALへ         更新日: 18/08/25 18:20
 
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研究者氏名
仲田康一
所属
大東文化大学
部署
教職課程センター
職名
講師
学位
博士(教育学)(東京大学)
その他の所属
日本大学法政大学上越教育大学大学院

プロフィール

★単著
『コミュニティ・スクールのポリティクス』勁草書房 2015年http://www.keisoshobo.co.jp/book/b194324.html
 ※「日本教育行政学会学会賞」

★共編著
『子どもの貧困・不利・困難を越える学校』学事出版 2017年
http://www.gakuji.co.jp/book/978-4-7619-2315-0.html

研究分野

 
 
  • 教育学 / 教育学 / 教育政策、教育行政

学歴

 
2008年4月
 - 
2011年3月
東京大学大学院教育学研究科博士課程  
 
2006年4月
 - 
2008年3月
東京大学大学院教育学研究科修士課程  
 
2004年4月
 - 
2006年3月
東京大学教育学部  
 
2002年4月
 - 
2004年3月
東京大学教養学部  
 

経歴

 
2017年9月
 - 
現在
法政大学 「教育の制度・経営」非常勤講師
 
2018年7月
 - 
2018年8月
上越教育大学大学院 「学校づくりと教育課程」非常勤講師
 
2013年9月
 - 
2017年3月
東海大学 「社会教育演習Ⅱ」 非常勤講師
 
2012年4月
 - 
2016年3月
浜松大学(現 常葉大学) 講師
 
2011年4月
 - 
現在
日本大学 「地域教育論」 非常勤講師
 

受賞

 
2015年10月
日本教育行政学会 学会賞
 

委員歴

 
2018年4月
 - 
現在
埼玉県立朝霞高等学校  学校評議員
 
2016年10月
 - 
現在
日本教育行政学会  事務局幹事
 
2015年1月
   
 
放送大学大学院文化科学研究科学位審査外部委員
 
2013年10月
 - 
2016年10月
日本教育行政学会  国際交流委員会幹事
 
2012年6月
 - 
現在
夢育支援ネットワーク  理事
 

書籍等出版物

 
ガート ビースタ
東京大学出版会   2018年8月   ISBN:4130513400
小学館   2018年6月   
「特別企画7 第3期教育振興基本計画の動向とその課題」「学校安全の責務と危機対応」「学校保健」「アレルギー対応」「教職員不祥事」を担当。
学文社   2018年6月   ISBN:4762028118
日本教育経営学会創立60周年記念出版による講座企画の第1巻に寄稿。「学校・家庭・地域の関係構造改革」を担当。
佐藤晴雄編著 (担当:分担執筆)
風間書房   2018年2月   ISBN:4759922059
Ⅰ部8章「各種教育政策とコミュニティ・スクール」(pp.216-225)/Ⅱ部4章「地方教育政策としてのコミュニティ・スクール」(pp.83-96)/Ⅲ部10章「沖縄市教育委員会の取り組み」(pp.310-315)を担当。

論文

 
仲田 康一
人間と教育   (96) 90-97   2017年12月
仲田康一
学校教育研究   (32) 41-54   2017年8月   [査読有り][招待有り]
コミュニティ・スクール導入時における学校の検討と相互参照の動態:質問紙調査から
仲田康一
大東文化大学紀要・社会科学   (55) 55-67   2017年3月
仲田 康一
大東文化大学教職課程センター紀要   (1) 7-14   2016年12月

Misc

 
子どもの学習権に取り組む学校事務にふれて
仲田康一
子どものための学校事務   134 25   2016年
全国学校事務職員制度研究会編
仲田康一
たのしい学校(大日本図書)   (44) 2-9   2016年9月   [依頼有り]
平成27年度文部科学省委託調査研究報告書 「総合マネジメント力強化に向けたコミュニティ・スクールの在り方に関する調査研究報告書」
   2016年3月
「教育委員会調査」のpp.72-113、「各種教育政策とコミュニティ・スクールとの連動性とそのトレンド」(pp.194-199)、「沖縄県沖縄市」(pp.229-231)を担当。
学校-地域連携の社会学的探求の意義(若手研究者のためのラウンドテーブル 教育経営学における新しい研究課題と方法の検討)
仲田康一
『日本教育経営学会紀要』   (56) 154-155   2014年6月
自治体教育政策とコミュニティ・スクール指定の方向性〜教育委員会調査結果から〜
仲田康一
『コミュニティ・スクール指定の促進要因と阻害要因に関する調査研究報告書』   168-188   2014年3月
平成25年度文部科学省委託調査研究

講演・口頭発表等

 
コミュニティ・スクールの陥穽
仲田康一
三鷹市生涯学習センター 三鷹市民大学「教育コース」   2018年1月19日   
保護者・住民の学校経営参加に対する教員の意識に関する研究
岩永定・○橋本洋治・○柏木智子・○仲田康一・藤岡恭子
日本教育経営学会   2016年6月12日   
都道府県による小規模自治体の 学校指導体制の強化に関する考察
島田桂吾・仲田康一・林剛史
日本教育行政学会第50回記念大会   2015年10月11日   
英国における学校理事全国組織(National Governors' Association) の活動と機能
仲田康一
日本教育行政学会第50回記念大会   2015年10月10日   
教育ガバナンスにおけるネットワークとエビデンスの構築過程
仲田康一
日本学習社会学会第10回大会   2015年9月27日   

担当経験のある科目

 

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2015年 - 2018年    代表者: 大林 正史
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2015年 - 2017年    代表者: 岩永 定
文部科学省: 科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究)
研究期間: 2015年 - 2017年    代表者: 柏木 智子
文部科学省: 科学研究費補助金(若手研究(B))
研究期間: 2014年 - 2016年    代表者: 仲田 康一
文部科学省: 科学研究費補助金(研究活動スタート支援)
研究期間: 2012年 - 2013年    代表者: 仲田 康一

社会貢献活動

 
新聞記事へのコメント(2015年12月22日)
【取材協力】  朝日新聞  (「部活の外部指導者を職員に 中教審、『チーム学校』答申」)  2015年12月22日
■地域の力で学校活性化 住民活動束ねる「協働本部」 常葉大学の仲田康一講師(教育行政学)は「学校が今以上に、住民や保護者を動員することにもつながりかねず、負担が増えるかもしれない」と話す。学校が望む支援をできない人への配慮も必要だという。
【情報提供】  中央教育審議会 初等中等教育分科会 地域とともにある学校の在り方に関する作業部会(第6回)  2015年8月24日
「コミュニティ・スクールの実態と教育委員会の意識に関する調査 ―教育委員会調査結果(速報)―」を報告。リンク資料の32頁以降。
【情報提供】  中央教育審議会 初等中等教育分科会 地域とともにある学校の在り方に関する作業部会(第5回)  2015年8月10日
「コミュニティ・スクール標本調査―教育委員会調査結果(速報)(抄)―」を報告。リンク資料の8頁以降
【取材協力】  朝日新聞  (まちが育てる学校―教育あしたへ5)  2011年1月13日
東京大学大学院博士課程の仲田康一さんは多くのCSの会議を傍聴し、議論を分析しているが、「声が大きいのは町内会長や元校長ら地域の有力者。保護者は活動の手足に終わりかねない」と話す。
新聞での研究紹介(2010年11月1日)
【取材協力】  日本教育新聞  2010年11月1日
「日本教育行政学会が大会」という記事において、学会発表内容が紹介された。
見出しは「学校運営協議会委員の意識・行動報告/「教員人事」への発言少なく 施策反対の経験もわずか」