石田 信平
Shinpei ISHIIDA
更新日: 01/31
基本情報
- 所属
- 専修大学 法科大学院 教授
- 学位
-
博士（法学）(同志社大学)修士（政策科学）(同志社大学)
- 研究者番号
- 20506513
- J-GLOBAL ID
- 201601010636754187
- researchmap会員ID
- B000267901
研究キーワード
8研究分野
1経歴
5-
2019年4月 - 現在
-
2012年4月 - 2019年3月
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2017年3月 - 2017年9月
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2011年4月 - 2012年3月
-
2008年4月 - 2011年3月
学歴
3-
2004年4月 - 2008年3月
-
2002年4月 - 2004年3月
-
1994年4月 - 1998年3月
論文
30-
日本労働法学会誌 (132) 34-51 2019年5月
-
法律時報 (1134) 26-32 2019年2月
-
季刊労働法 (263) 116-139 2018年12月
-
季刊労働法 (262) 178-197 2018年9月
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『講座 労働法の再生 第2巻』 133-153 2017年6月
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法律時報 (1111) 149-155 2017年5月
-
法律時報 (1110) 85-91 2017年4月
-
日本労働研究雑誌 (671) 4-16 2016年6月
-
日本労働法学会誌 (126) 32-43 2015年10月
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King's Law Journal 26(2) 312-327 2015年1月1日
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季刊労働法 (246) 212-246 2014年9月
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季刊労働法 (241) 206-220 2013年6月
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Rieti Discussion Paper Series (13-J-030) 1-32 2013年5月
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日本労働研究雑誌 (628) 73-84 2012年11月
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同志社大学大学院法学研究科 博士論文 1-380 2011年9月
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日本労働法学会誌 (115) 41-55 2010年5月
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比較法文化 (18) 169-192 2010年3月
-
『イギリス労働法の新展開』 36-65 2009年12月
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季刊労働法 (224) 114-122 2009年3月
-
同志社法学 (330) 365-442 2008年11月
MISC
33-
労働法律旬報 (1956) 34-48 2020年3月
-
日本労働研究雑誌 (714) 84-86 2020年1月
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季刊労働法 (267) 164-174 2019年12月
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『平成28年度重要判例解説』 226-227 2017年4月
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『労働判例百選 第９版』（有斐閣） 106-107 2016年11月
-
法律時報 88(11) 135-138 2016年10月
-
『平成27年度重要判例解説』 219-220 2016年4月
-
日本労働研究雑誌 (669) 84-87 2016年4月
-
労働判例 (1119) 2015年11月
-
中央労働時報 (1178) 24-33 2014年6月
-
労働判例 (1082) 5-14 2014年3月
-
『労働法の争点』 64-65 2014年3月
-
法律時報 85(2) 134-137 2013年2月
-
International Union Rights 20(4) 22-23 2013年
-
日本労働研究雑誌 (618) 85-86 2012年1月
-
知財管理 61(5) 661-667 2011年5月
-
法律時報 82(13) 194-200 2010年12月
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季刊労働法 (230) 225-235 2010年9月
-
労働法律旬報 (1728) 48-52 2010年9月
-
法律時報 81(13) 197-205 2009年12月
書籍等出版物
9-
2019年11月
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有斐閣 2019年9月
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成文堂 2016年4月 (ISBN: 9784792333492)
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日本評論社 2013年1月 (ISBN: 9784535518698)
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商事法務 2012年8月 (ISBN: 9784785720032)
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弘文堂 2011年11月 (ISBN: 9784335355141)
-
弘文堂 2011年4月 (ISBN: 9784335354618)
-
労働問題リサーチセンサー 2009年3月
-
労働問題リサーチセンサー 2008年3月
共同研究・競争的資金等の研究課題
5-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 2018年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2013年4月 - 2015年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2010年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援 2009年 - 2010年