基本情報

所属
日本医師会 総合政策研究機構 主任研究員
東京大学 大学院医学系研究科 法医学 客員研究員
東北大学 災害科学国際研究所 客員教授
日本総合研究所 客員研究参与
マレーシア工科大学  マレーシア日本国際工科院 客員准教授
石川県医師会 参与
学位
医学博士(2014年3月 岩手医科大学)
工学博士(2019年3月 岩手大学)

ORCID iD
 https://orcid.org/0000-0002-4046-7575
J-GLOBAL ID
202101006767906376
researchmap会員ID
R000023586

医学博士、工学博士
救急専門医・指導医
専門は救急・集中治療学、外傷学、危機管理学、社会環境システム工学、ICT、医工連携、特殊救助、

兵庫医科大学卒業後、千里救命救急センターでチーフレジデント、済生会滋賀県病院、東京大学、岩手医科大学で救急・集中治療及び外科に所属、防衛医科大学校 准教授を経て現職。日本医師会救急災害医療対策委員会委員、日本医師会総合政策研究機構主任研究員、東北大学災害科学国際研究所客員教授、マレーシア工科大学客員准教授、医療安全推進機構国際研究所元客員教授(兼 危機管理医学分野室長)。東京大学大学院客員研究員、日本総合研究所客員研究参与 等。
これまで医療関係の研究や医工連携による医療機器開発や、都市減災プロジェクト、デジタル活用などの医学以外の研究にも従事、日本医師会救急災害検討委員会をはじめ、総務省、内閣府などの委員会に参加し、東北大学諮問委員、立教大学大学院、マレーシア工科大学大学院等の海外の大学でも非常勤講師として災害医療や危機管理の教育を行う一方、内閣官房、内閣府、東京都や神奈川県などの行政やトヨタなどの民間企業も含め年間40回以上の幹部研修、実地研修を行っている。人命救助関連では、日本DMAT、日本医師会JMATへの参画のみならず、実際に最前線で活動を行う警察、消防、海上保安庁、自衛隊に対してもテロや災害時の現場対応の講義や実地訓練指導を行っている。
実災害対応では、2005年4月に起こったJR福知山線脱線事故の時に、現場の医療責任者の解散命令後にも関わらず、まだ生きている人が絶対にいるという信念のもと留まった。解散命令から1時間後に先頭車両に閉じ込められていたクラッシュ症候群になっている傷病者を発見し治療を開始、全員救命した。その後、東京大学医学部附属病院の医療責任者として中越沖地震派遣を経験、2008年には岩手宮城内陸地震の岩手県DMAT統括本部長として現場を指揮した。その後、全国初のDMAT要綱を策定し、総務省の報告書では、岩手モデルを全国に広める方針となった。岩手沿岸北部地震およびチリ津波を経験し、想定外での機能する岩手県庁における危機管理体制の整備に尽力、前年度には全国初のすべての関係機関と空港を巻き込んだブラインド型県総合防災訓練を実施した。2011年 東日本大震災では岩手県災害対策本部の医療班長として指揮し、超急性期の救助活動から避難所支援、その後の復興までを支援した。2024年の能登半島地震では、日本医師会からの派遣で石川県医師会の参与として、全国から派遣されたJMAT活動の支援にあたった。
2018年5月、アメリカ大使館の推薦で国際的なリーダーシッププログラム (IVLP:International Visiting Leadership Program)を受け、アメリカ国内の危機管理体制について学び、その必要性と導入の可能性について考察をしてきた。米国NIMS(National Incident Management and System)のような危機管理システムを日本に構築できれば、多くの命を救えるだけでなく、日米間における調整に関しても貢献できる可能性をあると考え、想定外でも対応できるために日本の社会全体に危機管理システムを導入する必要があると考える。
現在、内閣府や総務省の防災関連の委員のみならず、日本医師会の救急災害医療対策委員会の委員として、また東北大学客員教授や、東京大学や東京大学の客員研究員として危機管理の研究、助言も行い、サイバーセキュリティ対策関連やコロナ渦での対応への活動をしている。2020年2月には日本医師会総合政策研究機構の研究所長(横倉義武日本医師会長)の医療アドバイザーとして、未知のウイルスであった新型コロナウイルス感染症対応のため、対新型コロナウイルス感染症特別医療支援タスクフォースの立ち上げなどを行った。


経歴

  22

学歴

  2

委員歴

  14

論文

  93

MISC

  257

書籍等出版物

  22

講演・口頭発表等

  77

共同研究・競争的資金等の研究課題

  15

産業財産権

  11

その他

  1
  • 2018年5月 - 2018年5月
    アメリカ合衆国の国務省のプログラムで、各国の新興リーダーを対象としたプロフェッショナルレベルの交流イニシアチブ。安全と危機管理の意識を醸成するプログラム、社会環境整備のためのデジタル経済変革技術、革新的で協働的な英語教授法などがある。