本研究の成果として、米国・英国の経験・現状から以下の７点が明らかになり、日本の高等教育にコスト計算を導入する際の示唆を得た。①統一の原価計算システムを導入しファンディングと連動させることが重要、②教育コストについては公的資金の充足率の把握が重要、③所要教育コストの積み上げで予算を維持することは経済状況により困難、④学問専攻別コストの把握は有益、⑤他大学とのコスト・ベンチマーキングにメリットがある、⑥研究コストについては、間接経費率を正確に把握するメリットが大きい、⑦小規模な大学では詳細なコスト計算は事務負担が大きいため簡易手法の採用を検討すべき。