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| | 渡辺 周 更新日: 18/12/01 03:21 | 研究者氏名 | 渡辺 周 |
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| ワタナベ シュウ |
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所属 | 東京外国語大学 |
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部署 | 世界言語社会教育センター |
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職名 | 助教 |
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学位 | 博士（商学）(一橋大学), 修士（商学）(一橋大学), 学士（商学）(一橋大学) |
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科研費研究者番号 | 90754408 |
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経歴 2017年4月 - 現在 東京外国語大学 世界言語社会教育センター 助教 2016年2月 - 2017年3月 東京外国語大学 世界言語社会教育センター 特任助教 2015年4月 - 2016年1月 一橋大学 大学院商学研究科 特任講師 2013年4月 - 2015年3月 独立行政法人日本学術振興会 日本学術振興会特別研究員 2014年2月 - 2014年3月 London Business School Department of Strategy and Entrepreneurship Research Assistant 学歴 2012年4月 - 2015年3月 一橋大学 商学研究科 経営・マーケティング専攻 2010年4月 - 2012年3月 一橋大学 商学研究科 経営・マーケティング専攻 2006年4月 - 2010年3月 一橋大学 商学部 経営学科 受賞 2018年6月 組織学会 第34回組織学会高宮賞（論文部門） 強い監視による看過の増幅：コミットメント・エスカレーションに役員が与える影響 論文 渡辺周 組織科学 50(4) 54-65 2017年6月 [査読有り] これまでの企業統治研究は，外部取締役によるモニタリングの有効性を主張してきた．それに対し本研究は，撤退の意思決定に注目し，人間は他者の持つ自身に対するポジティブなイメージが傷つくことを恐れるため，外部者による強い監視は，撤退の決断を阻害するという負の影響をもたらす可能性を議論する．その上で，銀行の不良債権処理を撤退の事例として，その可能性を定量的に検討したところ，本研究の議論を支持する結果を得た． 渡辺 周 組織科学 50(3) 42-56 2017年3月 [査読有り] メインバンクは融資先の業績が悪化すると，役員派遣をはじめとするシステマティックな介入を行うことが既存研究で示されてきた．しかし，財務的に健全な企業やメインバンクを持たない企業の中にも，銀行から役員を招聘する企業は少なくない．この要因を明らかにするため本稿は，メインバンク研究と資源依存論を組み合わせ，資金の提供者が特定の相手に限定されているほど，パワー不均衡に陥り，役員招聘が行われることを議論する． 渡辺周 一橋商学論叢 10(2) 2-18 2015年11月 [査読有り] 本稿の目的は，経営者の個人的属性が戦略的意思決定に与える影響を検討した既存研究を概観し，新たな研究課題を導出することにある．既存研究を経営者のデモグラフィに注目する研究とパーソナリティに注目する研究に分け，後者は操作変数の開発によりメカニズム了解に接近しつつあるが，前者でなされていたダイナミックな影響の確認には至っておらず，その両者の利点を組み合わせた先に今後の有望な研究領域があることを示す． 株主による経営者への評価：議決権行使結果の実態と今後の分析課題 渡辺周 一橋研究 40(1) 13-32 2015年4月 経営者に対する周囲からの評価が意思決定に与える影響を検討する一連の研究の一部として，経営者に対する株主の評価を，経営者が取締役に選任されることに株主が賛成した割合で操作化する妥当性を分析した．株主が経営者に不満な場合，株主総会以外でその力を行使するか，株を売却するため，賛成割合は経営者に対する株主の評価を反映していないという懸念を確認したところ，それは大きくなく，操作化に一定の支持が与えられた． 資源依存理論における役員招聘の要因に関する既存研究の検討 渡辺周 一橋研究 37(1) 1-16 2012年4月 本論文では，役員招聘の要因に関して資源依存理論に立脚した先行研究を検討し，経営危機に陥っている状況と，事業運営に支障がない状況を区別することで，役員招聘の要因はより精緻に検討できる可能性があることを示す．さらに，系列システムの理論を参考に，ステイクホルダーの種類とその役割をより詳細に検討することで，焦点企業の経営状況に応じて外部から招聘するステイクホルダーの種類が異なる可能性があることを議論する． Misc 米国型コーポレート・ガバナンスは日本で機能するのか：外部取締役に注目して 渡辺 周 現代世界の諸相 6 55-69 2018年3月 [依頼有り] 経営者は誰か：経営陣の交代が撤退の意思決定に与える影響の比較 渡辺 周 日本経営学会第91回大会報告要旨集 226-229 2017年8月 渡辺周 経営学論集 86 (58)-1-(58)-2 2016年6月 モニタリングの逆機能：社外役員が撤退の意思決定にもたらす影響 渡辺周 日本経営学会第89回大会報告要旨集 331-334 2015年8月 経営者の承認欲求 渡辺周 組織学会2013年度研究発表大会報告要旨集 85-88 2013年6月 講演・口頭発表等 Revisiting Nonliberal Capitalism: Germany and Japan Ten Years After the Great Financial Crisis Watanabe, Shu 30th SASE Annual Conference 2018年6月23日 Society for the Advancement of Socio-Economics 高宮賞受賞者セッション [招待有り] 渡辺 周 組織学会2018年度組織学会研究発表大会 2018年6月9日 組織学会 経営者は誰か：経営陣の交代が撤退の意思決定に与える影響の比較 渡辺 周 日本経営学会第91回大会 2017年8月31日 日本経営学会 渡辺 周 国際関係研究所研究会 2016年5月18日 東京外国語大学国際関係研究所 モニタリングの逆機能：社外役員が撤退の意思決定にもたらす影響 渡辺周 日本経営学会第89回大会 2015年9月3日 競争的資金等の研究課題 日本学術振興会: 科学研究費助成事業 研究期間: 2017年4月 - 2020年3月 近年，日本企業で起こった不適切会計事件や損失計上先送り事件は，外部者による強い監視が場合によっては損失処理の決断を促進するどころか，むしろ阻害する可能性すらあることを示唆している．これらの事例にもとづき本研究は，どのような条件下にあれば，外部取締役が撤退の意思決定を促進し，また逆に阻害するのかを検討する．撤退の決断に外部取締役が与える影響を左右する条件を明らかにすることで，学術的貢献のみならず，適切な監視・評価体制に関して実務的な示唆を得ることを企図する． 日本学術振興会: 科学研究費助成事業 研究期間: 2017年4月 - 2021年3月 代表者: 松本陽一 本研究では半導体産業を対象とする独自のデータベースを構築し、撤退と参入および資源の再配分の類型化を行い、事業構造の変革の成功要因を明らかにする。個別製 品の販売動向まで捕捉可能なデータベースを構築し、従来の研究が実現できなかった程度の精細度で分析を行うのが本研究の特色である。 日本学術振興会: 科学研究費助成事業 研究期間: 2016年4月 - 2018年3月 代表者: 加藤俊彦 本研究は、事業組織を分析単位とする質問票調査を通じて、日本企業の組織と経営戦略に関する定量的データを蓄積するとともに、その分析を通じて日本企業の事業組織の状況を明らかにすることを、基本的な目的としている。 日本学術振興会: 科学研究費助成事業 研究期間: 2015年8月 - 2017年3月 日本の家電メーカーのテレビ事業投資や銀行の不良債権処理問題などで見られるように，事業や投資案件，融資案件は，当初の計画通りに進捗せず，損失を生み出していても，適切な時期にその撤退が決断されないことがしばしば生じる．コミットメント・エスカレーションと呼ばれるこの問題が企業で起こる要因として既存研究は，主にサンクコストの影響に注目し，実験研究で分析してきた．本研究は，銀行の不良債権処理を事例として，撤退の決断に与える要因を検討する 日本学術振興会: 科学研究費助成事業 研究期間: 2013年4月 - 2015年3月 系列の解体によって役員派遣が解消され，代わりに独立した取締役が増えることで変化した役員構成や経営者の個人的属性が経営指向性にどのような影響を与えるのかを明らかにすべく研究を行う． |
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