基本情報

所属
奈良県立医科大学 医学部 医学科公衆衛生学 学内講師
学位
博士(医学)(東京医科歯科大学)
社会科学修士号(米国メリーランド州立タウソン大学)

研究者番号
20721385
J-GLOBAL ID
201901005823768076

1995年より約5年間、米国メリーランド州にあるジョンズ・ホプキンス病院国際部でPatient Advocate(医療者と患者のコミュニケーションを円滑にし、診察や治療への納得と満足度を上げる支援役)として勤務し、アジア地域部長を務めた。公衆衛生学分野である医療コミュニケーションとリスクコミュニケーションの専門家として、2013年から奈良県立医科大学医学部で教育と研究に専念してきた。業務の傍ら、医療安全や医療対話推進者(相談員)養成の医療者向けコミュニケーション・セミナーなども実施してきた。
2014年~2016年度の文部科研で、患者の医療リスクの理解と納得のための要因と行動変容までのプロセスに必要な要因を明らかにする研究の代表者として従事した。これらを基に論文発表などの専門職だけでなく、一般市民向けの記事を毎日新聞や日経新聞に掲載し、市民啓発セミナーなども多く提供してきた。
また、2014年から食品保健における遺伝子組換え食品の受容に関する研究に協力者として参加し、消費者の理論的な理解と受容行動は異なり、消費者独自の解釈プロセスを持つことを明らかにした。国際比較では、表面的な受容と行動のギャップと、忌避感が日本人に最もみられ、食品のリスクの受容行動は医療における患者のリスク受容や意思決断と類似の反応を示すことも示唆した。この研究は、Interact J Med Res 5 (3), e23, 2016(査読あり)に発表した。
2017~2018年度は、厚生労働科学研究でタスクシフトに関する研究の分担研究者として従事した。医師の働き方改革の検討に伴い、医師のタスクシフトまたはシェアに伴う多職種連携について米国のシステムを調査、検討した。この調査結果は報告書にまとめ、特に、米国の代替医療者(Nurse PractitionerやPhysician Assistant等)について、これまで日本にあった誤解を払拭し、新しい提案へ導く一助となった。
また、2018年度から、厚生労働科学研究の医療・介護連携に関する研究で分担研究者として従事している。この研究を通して医療・介護連携における認知ギャップの深さと患者安全に関わる実態調査、現場に則した対応策を研究中である。
著書および翻訳本の出版、学術会議・医療研修会での講演と医療・看護雑誌などへの執筆多数(業績参照)。2011年6月—2015年3月毎日新聞、2015年8月日本経済新聞「日曜日に考える」にコラムを掲載。2007年4月には医学会総会で座長を務めた。

論文

  13

MISC

  46

書籍等出版物

  13

講演・口頭発表等

  166

Works(作品等)

  2

社会貢献活動

  6