予防重視の介護保険制度の改正に伴い,口腔機能向上サービスの促進が図られている.しかし,サービスの実施や加算の算定には課題が多い.そこで,口腔機能向上サービスの該当者が多いと推定される通所介護事業所を利用している虚弱高齢者の口腔機能向上サービスに関するニーズと職員の認識を明らかにすることを目的として1,044の通所介護事業所職員を対象に郵送による自記式質問紙調査を行った.272名から回答が得られた(回収率26.1%).職種は看護職39.0%,介護職29.4%,女性が75.0%を占めた.口腔機能向上サービスのニーズを有する利用者や通常の口腔ケアの実施は多いものの,口腔機能向上の算定はわずかであった.算定しない理由は,高齢者・家族の口腔機能向上に対する認識が低い,職員のケアに対する自信が低い,算定基準が厳しいことなどであった.以上より,口腔機能向上サービスの促進と成果を高めるには,職員への教育の充実を図る重要性が示唆された.(著者抄録)