
廣谷 貴明
ヒロタニ タカアキ (Takaaki Hirotani)
更新日: 03/15
基本情報
- 所属
- 国立教育政策研究所 教育政策・評価研究部 研究員
- 学位
-
博士(教育学)(2020年3月 東北大学)
- 研究者番号
- 70880160
- J-GLOBAL ID
- 201901014061129010
- researchmap会員ID
- B000361949
各都道府県教育委員会教育長 様
各指定都市教育委員会教育長 様
各市区町村教育委員会教育長 様
国立教育政策研究所
教育政策・評価研究部
研究員 廣谷 貴明
「教育長の意識・行動に関する調査」の結果公表に関する御礼とお知らせ
令和4年1月~2月及び7月~8月に実施いたしました「教育長の意識・行動に関する調査」の結果が『国立教育政策研究所紀要』第152集に掲載されました。ご多用の折にも関わらず、調査への回答にご協力をいただきました皆様に感謝申し上げます。
本文へは下記のリンクよりアクセスいただくことができます。
https://www.nier.go.jp/kankou_kiyou/152/d02.pdf
調査結果が少しでも皆様の地方教育行政運営にとってのご参考になれば幸いです。今後、いただいた貴重なデータの分析をさらに進め、地方教育行政運営のさらなる活性化に貢献できるような知見を産出していく所存です。
また、来年度も類似する内容の調査を実施させていただく予定です。平成27年度に改正された「地方教育行政の組織及び運営に関する法律」のもとで、地方教育行政のさらなる活性化方策を考案するために、引き続き調査回答へのご協力を賜れますと幸いです。
学歴
3-
2017年4月 - 2020年3月
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2015年4月 - 2017年3月
-
2011年4月 - 2015年3月
経歴
8-
2022年4月 - 現在
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2021年4月 - 2022年3月
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2021年1月 - 2021年3月
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2017年4月 - 2021年3月
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2020年10月 - 2020年12月
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2020年4月 - 2020年12月
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2020年4月 - 2020年12月
-
2018年4月 - 2019年3月
委員歴
5-
2022年10月 - 現在
-
2021年6月 - 2024年6月
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2020年8月 - 2022年3月
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2021年3月 - 2021年11月
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2017年4月 - 2018年3月
書籍等出版物
3-
東信堂 2021年3月
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明治図書出版 2020年12月
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ミネルヴァ書房 2019年4月 (ISBN: 9784623085392)
論文
13-
国立教育政策研究所紀要 152 57-70 2023年3月
-
社会情報研究 3(1) 1-12 2021年10月
-
博士論文(東北大学) 2020年3月 筆頭著者責任著者
-
東北大学大学院教育学研究科研究年報 68(1) 41-64 2019年12月
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東北大学大学院教育学研究科研究年報 67(2) 137-162 2019年6月
-
東北大学大学院教育学研究科研究年報 67(1) 235-256 2018年12月
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地方政治研究・地域政治研究 5(1) 45-57 2018年12月 査読有り
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日本教育行政学会年報 (44) 139-155 2018年10月 査読有り
-
東北大学大学院教育学研究科研究年報 66(1) 1-16 2017年12月
-
ECO-FORUM 31(4) 30-35 2016年8月
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東北大学大学院教育学研究科研究年報 64(2) 19-36 2016年6月
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総合マネジメント力強化に向けたコミュニティ・スクールの在り方に関する調査研究報告書 71-145 2016年3月
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教育ネットワークセンター年報(東北大学大学院教育学研究科) (16) 1-14 2016年3月
講演・口頭発表等
15-
日本教育行政学会第59回大会(於:兵庫教育大学、神戸大学) 2024年10月26日
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Japan-Taiwan Academic Networking Event 2023年8月15日
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日本教育経営学会第63回大会(於:筑波大学) 2023年6月4日
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日本教育行政学会第57回大会(於:日本大学) 2022年10月16日
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日本教育経営学会第10回COVID-19マンスリー研究会 2021年11月27日 招待有り
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日本実務教育学会第1回研究大会(於:社会情報大学院大学(オンライン)) 2021年11月7日
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日本実務教育学会第1回研究大会(於:社会情報大学院大学(オンライン)) 2021年11月7日
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日本教育経営学会第9回COVID-19マンスリー研究会 2021年10月16日 招待有り
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日本教育経営学会第61回大会(於:広島大学(オンライン開催)) 2021年6月5日
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日本教育行政学会第55回大会(於:北海道大学(オンライン開催)) 2020年10月3日
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日本教育経営学会第59回大会(於:名古屋大学) 2019年6月8日
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日本教育行政学会第53回大会(於:静岡大学) 2018年10月13日
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Taiwan-Japan Seminar on Educational Research 2018年1月31日
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日本教育行政学会第52回大会(於:日本女子大学) 2017年10月15日
-
学際高等研究教育院Joint Workshop(於:東北大学) 2016年11月
共同研究・競争的資金等の研究課題
4-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2024年4月 - 2029年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 若手研究 2022年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援 研究活動スタート支援 2020年9月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2013年10月 - 2017年3月
MISC
12-
独立行政法人教職員支援機構 令和3年度「学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト」報告書 90-101 2022年3月
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独立行政法人教職員支援機構 令和3年度「学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト」報告書 78-89 2022年3月
-
私教育新聞 (97) 9 2021年6月
-
「地方教育行政の経営に関する調査研究」成果報告書(平成30年度文部科学省委託研究、委託先:東京大学) 66-98 2019年3月
-
「地方教育行政の経営に関する調査研究」成果報告書(平成30年度文部科学省委託研究、委託先:東京大学) 14-65 2019年3月
-
「公立小学校・中学校教員勤務実態調査研究」調査研究報告書 135-148 2018年3月
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学校事務 68(9) 46-49 2017年9月
-
「行政改革のインパクトとポストNPMへの展開に関する総合的研究」成果報告書(基盤研究(A)、代表者:田尾雅夫(愛知学院大学)) 197-215 2017年3月 筆頭著者
-
「行政改革のインパクトとポストNPMへの展開に関する総合的研究」成果報告書(基盤研究(A)、代表者:田尾雅夫(愛知学院大学)) 123-136 2017年3月 筆頭著者
-
教育制度学研究 2016(23) 162-169 2016年11月
-
総合マネジメント力強化に向けたコミュニティ・スクールの在り方に関する調査研究報告書 71-145 2016年3月
-
教職研修 (522) 2016年2月
担当経験のある科目(授業)
13-
2023年2月 - 2023年2月
-
2022年8月 - 2022年9月
-
2021年4月 - 2022年1月
-
2018年4月 - 2020年9月
-
2017年4月 - 2018年10月
-
2018年4月 - 2018年8月
社会貢献活動
5