

神林 寿幸
基本情報
- 所属
- 明星大学 教育学部 常勤准教授
- 学位
-
博士(教育学)(2017年3月 東北大学)
- 連絡先
- toshiyuki.kambayashi
meisei-u.ac.jp
- 研究者番号
- 70785279
- ORCID ID
https://orcid.org/0000-0003-3853-8343
- J-GLOBAL ID
- 201401013305702610
- researchmap会員ID
- B000237202
- 外部リンク
主な経歴
1988年 神奈川県横浜市生まれ
2008年4月~2012年3月 東北大学教育学部教育科学科(卒業)
2012年4月~2014年3月 東北大学大学院教育学研究科 総合教育科学専攻 博士課程前期2年の課程(修了)
2014年4月~2017年3月 東北大学大学院教育学研究科 総合教育科学専攻 博士課程後期3年の課程(修了)
2017年4月~2018年8月 独立行政法人教職員支援機構 研修特別研究員
2018年9月~2022年3月 明星大学教育学部 常勤講師(任期付き)
2022年4月 明星大学教育学部 常勤准教授(任期付き、~現在に至る)
研究テーマ
-
「多忙である」「多忙化している」といわれる日本の公立学校教員の労働時間、負担感、メンタルヘルスについて、労働経済学や産業・組織心理学等で使用される分析方法・分析視角を参考にしながら、実証研究(主に政府統計や調査データに対する多変量解析)を行っています。
-
博士課程修了後は、「教員が健康で幸福感をもって仕事と生活をうまく両立できるためには何が必要なのか」をリサーチクエスチョンに設定し、ワークライフバランスと健康の観点から、教員の仕事のみならず、仕事以外の生活時間の過ごし方についても研究を進めています。他職の労働者にも学術的な関心を向けています。
※「ウェルビーイングを高める教員の働き方と生活に関する実証的研究」(2019-2022年度・科学研究費補助金(若手研究)採択課題)
主要著書・論文
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「公立小中学校教員の生活満足度を規定する要因」『日本労働研究雑誌』第730号、2021年、pp.81-93(単著)
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「公立小学校教員の不眠症に関する業務時間分析」『厚生の指標』 第68巻 第6号、2021年、pp.14-23(共著)
-
Relationships between Insomnia, Long Working Hours, and Long Commuting Time among Public School Teachers in Japan: A Nationwide Cross-Sectional Diary Study (November in 2020, Sleep Medicine, Vol.75, pp.62-72 *Co-Authored Paper).
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『背景と実態から読み解く教育行財政』(明星大学出版部、2020年 ※共著)
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『アメリカ教育例外主義の終焉―変貌する教育改革政治―』(東信堂、2021年 ※分担翻訳・執筆〔第5章 教育例外主義の終焉―将来にむけた含意― pp.201-225〕)
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『教員の職場適応と職能形成—教員横断調査の分析とフィードバック―』(ジアース教育新社、2021年 ※分担執筆〔第9章 教員の働き方に関する意識と長時間労働との関連 pp.147-163〕)※日本学校改善学会2022年度学術研究賞受賞図書
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『教職員の多忙化と教育行政―問題の構造と働き方改革に向けた展望―』(福村出版、2020年 ※分担執筆〔第11章 継続的な教員の労働時間研究の可能性と必要性 pp.189-205〕)
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『公立小・中学校教員の業務負担』(大学教育出版、2017年 ※2018年度日本教育行政学会賞受賞図書)
- Increasing Teachers' Workloads in the Form of Quantitative Expansion in Extracurricular Activities: Aggregated Data Analysis of Past Working Hours using a General Linear Model (March in 2016, Educational Studies in Japan: International Yearbook, No.10, pp.109-124).
主な社会貢献活動
【学術指導】
【研修講師】
- 独立行政法人教職員支援機構 教職員等中央研修
※令和元年度第2回中堅教員研修(講義・演習「タイム・マネジメント」)
※令和3年度第3回校長研修(講義・演習「タイム・マネジメント」)
※令和3年度第3回事務職員研修(講義・演習「タイム・マネジメント」)
※令和4年度第1回事務職員研修(講義・演習「タイム・マネジメント」)
※令和4年度第2回事務職員研修(講義・演習「タイム・マネジメント」)
※令和4年度第3回事務職員研修(講義・演習「タイム・マネジメント」)
※令和4年度第4回事務職員研修(講義・演習「タイム・マネジメント」) - 埼玉県教育委員会
※令和4年度第1回埼玉県市町村教育委員会教育長研究協議会 講演「各種調査結果を生かした学校における働き方改革」 - 長野県総合教育センター
※令和3年度高校校長マネジメント研修(講義・演習「働き方改革時代の管理職に求められるタイムマネジメント・スキル」 ) - 仙台市教育センター
※令和3年度学校事務職員研修(「学校マネジメント」 ~働き方改革時代における学校事務職員の役割と期待~ ) - 名古屋市教育センター
※平成30年度教頭研修会(教員の業務改善に向けて ) - 八戸市教育委員会 学校事務研修講座
※令和元年度(学校運営参画や学校事務体制の在り方について~学校事務職員の働き方の視点から~ )
※令和2年度(学校事務の共同実施における業務負担について )
【客員フェロー、研究会委員等】
- 公立小学校・中学校教員勤務実態調査研究(文部科学省委託事業) 研究会委員
2016年6月~2018年3月
2022年4月~現在に至る - 国立教育政策研究所 プロジェクト研究「教育分野の公務労働に関する調査研究」委員(2022年4月~現在に至る)
- 国立教育政策研究所 プロジェクト研究「教育の効果に関する調査研究」 委員(2019年10月~現在に至る)
- 一般財団法人地方公務員安全衛生推進協会「地方公務員の安全衛生上の課題に関する総合的な調査研究委員会」作業部会「公立学校職場における安全衛生管理体制に関する研究チーム」メンバー(2021年8月~現在に至る)
- 独立行政法人教職員支援機構 客員フェロー
※学校運営におけるタイムマネジメントに関する調査研究プロジェクト(2018年9月~2019年3月)
※学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト(2020年8月~2022年3月) - 公益財団法人連合総合生活開発研究所 日本における教職員の働き方・労働時間の実態に関する調査研究委員会 オブザーバー(2015年2月~2017年1月)
研究分野
9主要な経歴
13-
2022年9月 - 現在
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2022年4月 - 現在
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2019年10月 - 現在
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2022年8月 - 2022年8月
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2018年9月 - 2022年3月
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2018年4月 - 2018年8月
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2017年4月 - 2018年3月
-
2014年4月 - 2017年3月
学歴
4-
2014年4月 - 2017年3月
-
2012年4月 - 2014年3月
-
2008年4月 - 2012年3月
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2004年4月 - 2007年3月
主要な委員歴
17-
2022年10月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2021年6月 - 現在
-
2020年8月 - 現在
-
2019年10月 - 現在
-
2019年8月 - 現在
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2016年6月 - 2018年3月
-
2015年2月 - 2017年1月
-
2014年4月 - 2015年6月
-
2015年1月 - 2015年3月
主要な受賞
8-
2023年3月
-
2023年1月
-
2018年10月
-
2017年3月
-
2014年3月
-
2012年3月
主要な論文
23-
東北大学大学院教育学研究科研究年報 71(1) 171-190 2022年12月
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厚生の指標 68(6) 14-23 2021年6月 査読有り
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日本労働研究雑誌 63(5) 81-93 2021年4月 査読有り
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日本教育経営学会紀要 (62) 28-38 2020年7月 招待有り
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明星大学大学院教育学研究科年報 (5) 1-15 2020年3月 査読有り
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学校改善研究紀要 1 31-42 2019年1月 査読有り
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日本教育大学協会研究年報 35 261-271 2017年3月
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Educational Studies in Japan: International Yearbook (10) 109-124 2016年3月 査読有り招待有り筆頭著者責任著者
-
東北大学大学院教育学研究科研究年報 63(2) 23-43 2015年6月
-
日本教育経営学会紀要 57(57) 79-93 2015年6月 査読有り筆頭著者責任著者
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教育学研究 82(1) 25-35 2015年3月 査読有り筆頭著者責任著者
MISC
59-
埼玉教育 (820) 4-5 2023年3月 招待有り筆頭著者最終著者責任著者
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学校メンタルヘルス 25(2) 243-248 2023年2月
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図書新聞 (3571) 2022年12月 招待有り
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学校管理職として知っておきたい教員の働き方思考(令和3年度 学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト 報告書) 60-66 2022年3月 招待有り筆頭著者責任著者
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学校管理職として知っておきたい教員の働き方思考(令和3年度 学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト 報告書) 51-59 2022年3月 招待有り筆頭著者責任著者
-
学校管理職として知っておきたい教員の働き方思考(令和3年度 学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト 報告書) 43-50 2022年3月 招待有り筆頭著者責任著者
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学校管理職として知っておきたい教員の働き方思考(令和3年度 学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト 報告書) 30-42 2022年3月 招待有り筆頭著者責任著者
-
学校管理職として知っておきたい教員の働き方思考(令和3年度 学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト 報告書) 16-29 2022年3月 招待有り筆頭著者責任著者
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学校管理職として知っておきたい教員の働き方思考(令和3年度 学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト 報告書) 5-15 2022年3月 招待有り筆頭著者責任著者
-
令和3年度 埼玉県小・中学校働き方に関する実態調査調査報告書 102-115 2022年2月 招待有り
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NITSニュース (186) 2022年2月 招待有り
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教育と医学 70(1) 20-27 2022年1月 招待有り
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NITSニュース (172) 2021年7月21日 招待有り
-
学校メンタルヘルス 23(2) 112-113 2021年1月 招待有り
-
FORWARD (65) 20-23 2020年12月 招待有り
-
FORWARD (64) 20-23 2020年10月 招待有り
-
FORWARD (63) 20-23 2020年8月 招待有り
-
FORWARD (62) 20-24 2020年6月 招待有り
-
月刊日本教育 (497) 8-11 2020年6月 招待有り
-
FORWARD (61) 22-25 2020年4月 招待有り
主要な書籍等出版物
12-
ナカニシヤ出版 2022年4月 (ISBN: 9784779516528)
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東信堂 2021年3月 (ISBN: 9784798916897)
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ジアース教育新社 2021年1月 (ISBN: 9784863715691)
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明星大学出版部 2020年12月 (ISBN: 9784895492263)
-
福村出版 2020年10月 (ISBN: 9784571101908)
-
ミネルヴァ書房 2019年4月 (ISBN: 9784623085392)
-
福村出版 2018年8月 (ISBN: 9784571101854)
-
大学教育出版 2017年12月 (ISBN: 9784864294850)
-
東洋経済新報社 2015年12月 (ISBN: 9784492223611)
主要な講演・口頭発表等
27-
日本学校メンタルヘルス学会第26回大会 2023年3月5日 日本学校メンタルヘルス学会 招待有り
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日本教育行政学会第57回大会 2022年10月16日 日本教育行政学会
-
日本教育行政学会第57回大会 2022年10月16日 日本教育行政学会
-
日本社会関係学会第2回大会 2022年3月19日 日本社会関係学会 招待有り
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日本教育経営学会第10回COVID-19マンスリー研究会 2021年11月27日 日本教育経営学会COVID-19対応特別研究委員会 招待有り
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日本教育経営学会第9回COVID-19マンスリー研究会 2021年10月16日 日本教育経営学会COVID-19対応特別研究委員会 招待有り
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日本教育経営学会第61回大会 2021年6月5日 日本教育経営学会
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日本教育行政学会第54回大会 2019年10月19日 日本教育行政学会
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日本教育経営学会第59回大会ラウンドテーブル 2019年6月7日 日本教育経営学会 招待有り
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日本学校改善学会2019(第2回)大会 2019年1月26日 日本学校改善学会
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日本学校改善学会2018(第1回)大会 2018年1月27日 日本学校改善学会
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日本教育行政学会第52回大会 2017年10月14日 日本教育行政学会
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日本教育行政学会第49回大会 2014年10月12日 日本教育行政学会
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日本教育経営学会第54回大会 2014年6月8日 日本教育経営学会
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日本教育経営学会第53回大会 2013年6月9日 日本教育経営学会
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日本教育行政学会第47回大会 2012年10月28日 日本教育行政学会
主要な担当経験のある科目(授業)
27-
2022年8月 - 2022年8月
主要な所属学協会
10主要な共同研究・競争的資金等の研究課題
13-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 2019年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2023年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費 2014年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 2013年4月 - 2016年3月
学術貢献活動
7メディア報道
3-
朝日新聞社 『朝日新聞』(2020年8月11日付朝刊・奈良全県) p.19 2020年8月11日 新聞・雑誌
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北海道新聞社 『北海道新聞』(2017年7月26日付朝刊) p.9 2017年7月26日 新聞・雑誌
-
読売新聞社 『読売新聞』(2017年6月28日付朝刊) p.20 2017年6月28日 新聞・雑誌
主要な社会貢献活動
37