データ生成：令和2年度は、量的・質的パネルデータの生成を実施した。量的データは、①A県県立学校N=約3400×2（2019-2020）、②A県小中学校N=約5000（2020）、③A県小中学校1-3年目教員調査N=約200×3（2018-2020、毎年調査）、④B市2018年度初任者コーホートN=60×36（2018-2020、毎月調査）において収集した。質的データは、教職大学院修了生に絞り、A県内の39名の勤務校校長にヒヤリングを実施した。特に、①及び②では、教育委員会・学校フィードバック用のダッシュボードを開発し、これまでにない質の高いデータ・フィードバックを実施することができた。
研究協議：年度末に、研究分担者（データ分析担当者）によるオンライン協議を実施した。これまでのデータベース生成状況と分析の役割分担を確認した。
研究成果報告：これまでに収集したデータを用いて、令和2年度中に2本の学術論文を刊行した。①「若年層教員のキャリア発達における信頼効果」では、若年層教員のワーク・エンゲイジメント、抑鬱傾向、主観的幸福感に対する組織的信頼の効果を検証した。②「教員のキャリア資本がウェルビーイングに及ぼす影響：縦断データのマルチレベル分析」では、教員の主観的幸福感の変動に対する、職能開発、ワーク・エンゲイジメント、抑鬱傾向、時間外勤務時間の効果を検証した。時間外勤務時間の縮減が教員のウェルビーイング上昇に結びついていない現実が明らかとなった。
展望：教職大学院修了の効果については、大規模なA県小中学校パネル調査が実施可能となったことにより、信頼性と妥当性の高い結果を提示できる可能性が高まった。