本研究では、強震時に人間が避難行動をとることができる限界(避難行動限界)となる建築物の床応答を振動台実験により定量化し、人間の避難行動から定まる建築物の構造性能を新らたに提案すること、その構造性能を満たす構造設計方法を開発することを目的とした。ここでいう避難行動とは、建物から外に避難するという意味ではなく、立ち上がって移動したり、机の下に潜り込んだり、という動作のことを指す。
平成17年度には短周期領域の行動難度を測定する振動台実験を行い、並行して研究分担者の箕輪が基本特許を保持するワイヤーを用いた大ストローク振動台を実際に開発した。平成18年度には完成した大ストローク振動台を用いて長周期領域に対する行動難度に関する振動台実験を行った。また、実験の過程で顕在化したワイヤーの伸縮によると思われる特定周波数の振動を低減するための機構についても検討し、平成19年度にかけて開発して、その性能を碓認している。
解析的研究としては、一般的な床応答に加えて検討すべき課題として、連結制震を用いて旧耐震基準で設計された構造物の応答制御を行う場合と、免震構造物に長周期地震動が作用した場合の2種類を想定し、それぞれについてフィッシュボーンモデル等を用いて応答解析を行い、考慮すべき床応答のレベルを設定した。
結果として、本研究に先行して行っていた予備的な実験の結界と合わせ、避難行動限界曲線を提示することが出来た。さらに、この限界曲線を用いて床応答の指標化を試み、性能基盤型耐震設計法につながる道程を示している。