基本情報

所属
一般企業勤務
立教大学 アジア地域研究所 特任研究員
明治大学 島嶼文化研究所 客員研究員
(一社)日台政策研究所 研究員
韓国・檀国大学校 日本研究所 海外研究試問委員
学位
法学博士(中国政法大学)
修士(学術)(放送大学大学院)
会計修士(専門職・MBA)(法政大学専門職大学院)
学士(学芸)(大学評価・学位授与機構)
学士(法学)(日本文化大学)

J-GLOBAL ID
201801004249848844

少子化により、大学の数や大学教員の必要数が減っているにも関わらず、「研究者は大学に就職しなければ!」という研究界の空気に非常に大きな違和感を持つ。大学教員の必要数が減っている今、研究とは全く関係ない仕事に就き、余暇に研究を続けるというスタイルも必要なのではないだろうか、と考える。・・・・・・というか、そういうスタイルをスタンダードにしなければ、これから無職な研究者が増え、研究を志す人も減り、研究界は崩壊するであろうという強い危機感を感じ、サラリーマン・余暇に研究者というスタイルの先駆者になるべく一般企業に勤務しながら研究を続ける。(研究は大学への就職のためにするのではない!面白いからするのである!)

「大学に所属しなければ研究はできないのだろうか?」、「研究費が得られる環境でないと研究できないのだろうか?(図書館などを利用し、費用を使わずに研究はできないのだろうか?)」との問いに回答をくれる研究者にはまだ会ったことがない。

研究者とは、少なくとも固定概念に縛られず、「新しい考え方」を提唱する者でなければならない。「研究者は大学に所属するもの」という固定概念を捨てられない者は研究者失格なのである。

主要な書籍等出版物

  10

論文

  80

MISC

  32

講演・口頭発表等

  23

社会貢献活動

  16

メディア報道

  15