本研究の目的は、わが国の生活文化や価値観を反映した日本型ACP介入（意思表明支援）モデルの構築とその効果実証をすることである。本目的を達成するために①ACPを意思表明支援として概念定義しACPの類型化を行った。②ACP準備性尺度を開発した。③2回のパイロットスタディにより、教育介入プログラムの開発とACP準備性尺度の妥当性を検証した。
本研究の結果、日本型ACPは意思表明支援が重要であり、意思表明となる「話す」「書く」ことにつながるACP準備性はその段階を評価するものとして有用であることが示された。またプログラムの前後評価により参加者のACP準備性は有意に高まり、プログラムの妥当性が示された。