田中 弥生
タナカ ヤヨイ (Yayoi Tanaka)
更新日: 02/01
基本情報
- 所属
- 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構 研究開発部 特任教授
- 芝浦工業大学 SIT研究所 特任教授
- 大阪大学 招へい教授
- 学位
-
国際公共政策博士(大阪大学)
- J-GLOBAL ID
- 201501055553142541
- researchmap会員ID
- B000244901
- 外部リンク
研究キーワード
30研究分野
2経歴
10-
2018年4月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
-
2017年4月 - 2018年3月
-
2013年4月
-
2007年4月 - 2011年3月
-
2006年9月 - 2007年3月
-
2003年10月 - 2006年9月
-
1985年1月 - 2003年9月
-
2002年1月 - 2003年8月
学歴
3-
1999年4月 - 2002年3月
-
- 1996年3月
-
- 1982年3月
委員歴
10-
2018年1月 - 現在
-
2017年6月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
-
2015年6月 - 現在
-
2015年4月 - 現在
-
2013年2月 - 現在
-
2007年4月 - 現在
-
2016年5月 - 2018年3月
-
2007年1月 - 2017年12月
-
2012年4月 - 2016年3月
受賞
3論文
25-
評価クォータリー 2019(1) 2-21 2019年1月 招待有り
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評価クォータリー 2017(4) 4-20 2017年4月
-
大学評価・学位研究 18 19-36 2017年3月 査読有り
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ノンプロフィットレビュー 16(1) 27-38 2016年6月 査読有り
-
ノンプロフィットレビュー 16(1) 39-56 2016年6月 査読有り
-
文明とマネジメント Vol.12 創立10周年記念特集号 12 72-90 2015年11月 査読有り
-
一橋ビジネスレビュー 63(1) 169-169 2015年8月 査読有り
-
日本評価研究 Vol.14(No1) 1-15 2014年11月 査読有り
-
一橋ビジネスレビュー 61(2) 40-53 2013年9月
-
大学評価・学位研究 13 2012年3月 査読有り
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日本評価研究 11(1) 3-19 2011年5月31日
-
大学評価・学位研究 12(12) 117-138 2011年3月 査読有り
-
大学評価・学位研究 12 51-70 2011年3月 査読有り
-
大阪大学経済学 60(4) 2011年3月 査読有り
-
ノンプロフィットレビュー 10(2) 111-112 2010年12月 査読有り
-
大学評価・学位研究 11(11) 31-44 2010年3月 査読有り
-
評価クォータリー 12(12) 2-20 2010年1月 査読有り
-
大学評価・学位研究 10 27-44 2009年12月 査読有り
-
日本評価研究 8(3) 3-21 2008年9月 査読有り
MISC
11-
科学研究費調査報告書 2015年
-
-9119ZwJe 2013年3月
-
日刊工業新聞 2013年
-
一橋ビジネスレビュー 61(2) 40-54 2013年
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Evaluability Assessment 研究報告書 2011年3月
-
毎日新聞 2011年
-
UP 37(6) 32-38 2008年6月
-
Diamondハーバード・ビジネス・レビュー 32(5) 139-142 2007年5月
-
UP 36(3) 24-28 2007年3月
-
環境会議 (27) 260-265 2007年
-
UP 35(1) 38-44 2006年1月
書籍等出版物
14-
集英社 2012年10月26日 (ISBN: 4087860191)
-
大学評価・学位授与機構 2012年
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明石書店 2011年9月 (ISBN: 4750334553)
-
有斐閣 2011年9月
-
明石書店 2011年8月20日 (ISBN: 4750334472)
-
ぎょうせい 2010年5月 (ISBN: 4324090068)
-
明石書店 2008年12月
-
日本評論社 2006年10月
-
東京大学出版会 2005年5月
-
Institute of Southeast Asian Studies 2001年9月
-
明石書店 2001年9月
-
ダイヤモンド社 2000年12月
-
同友館 1999年7月
-
ダイヤモンド社 1995年12月
講演・口頭発表等
29-
日本評価学会春季大会 2018年5月26日
-
日本評価学会春季大会 2017年5月20日
-
外務省 上海総領事 2017年3月2日
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日本NPO学会第17回大会 パネル討論登壇者 2015年3月14日
-
日本NPO学会第17回大会 パネル討論ファシリテーター 2015年3月14日
-
第7回トポス会議,六本木ヒルズ アカデミーヒルズタワー 2014年11月24日
-
第4回URAシンポジウム・第6回RA研究会合同大会 パネル討論パネリスト,北海道大学 2014年9月17日
-
佐倉市国際文化大学講義 2014年5月24日
-
日本NPO学会第16回大会シンポジウム 2014年3月15日
-
日本体育・スポーツ経営学会講演 2014年1月25日
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ドラッカー学会講演 2013年10月19日
-
大阪ボランティア協会講演 2013年6月15日
-
パルシステム講演会 2013年6月1日
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第2回大学評価・IR研究会,九州大学 2013年3月29日
-
未来共生イノベーター博士課程プログラム評価講習会,大阪大学 2013年3月14日
-
全国科学博物館協会平成24年度総会、第20回研究発表大会 2013年3月1日
-
北海道ダイアログ,北海道大学 2013年1月25日
-
ポスト神戸大学ビジョン2015の策定に向けた執行部によるブレーンストーミング合宿,神戸大学 2012年12月26日
-
神戸大学 2012年12月20日
-
NPO研究フォーラム,大阪大学 2012年12月16日
担当経験のある科目(授業)
2共同研究・競争的資金等の研究課題
7-
科学技術振興機構 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(B)) 2018年4月 - 2021年3月
-
文部科学省 科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究) 挑戦的萌芽研究 2015年 - 2017年
-
文部科学省 科学研究費補助金(基盤研究(B)) 基盤研究(B) 2011年 - 2014年
-
日本証券奨学財団 研究調査助成金 2011年12月 - 2012年12月
-
文部科学省 科学研究費補助金(基盤研究(C)) 基盤研究(C) 2008年 - 2010年
-
トヨタ財団 2007年12月 - 2008年12月
-
文部科学省 科学研究費補助金(萌芽研究) 萌芽研究 2005年 - 2006年
その他
3-
2014年 - 2014年以下に述べる3つの研究活動は、当機構中期計画・中期目標における「質保証連携」に位置するもので、特に、質保証人材育成すなわち、大学及び評価機関等の質保証に係る活動を実効性のあるものとするため、質保証に関わる人材の能力向上に資する活動を行うことを目的としている。 1.大学の質保証力向上のための教材開発と研修 (1)大学管理者向け内部質保証研修 国立大学の評価担当理事、室長など大学評価の管理者の立場にある関係者を対象に研修プログラムと教材を開発し、国立大学協会および筑波大学の協賛を得て2014年11月26日に実施した。ここでは、当機構で開発した内部質保証にかかる6コース(共通基礎(2)、内部質保証基礎(2)、評価基礎(2))の全てについて教材を紹介することを目的にした。したがって、6コースを全て網羅するために既存の教材に加え、新たに教材を開発し、すべてを紹介した。研修には124名が集まったが総じて好評であった。他方で役員向けの研修としたが実際には担当者の参加も多く、興味の対象が異なることから、カリキュラムの構成により一層の工夫が必要であることがわかった。 (2)大学の自己評価力向上のための教材開発と研修 大学の自己評価力の向上を目的に、米国のEvaluability Assessment(EA)の手法を参考に大学向けに大学関係者との共同研究によって教材および教授法を開発している。平成26年度は2回ワークショップ形式の研修を行った。特にワークショップの事例を何にするかによって、参加度合や満足度が大きく変わることから、平成26年度は事例開発に留意した。 ①キャリア教育を題材にした教材開発と研修(於神戸大学 2014年8月29日) 全国大学評価者研修大会(於神戸大学)の第3セッションとしてワークショップを開催した。参加者の所属大学が国立大学と私立大学の双方があるため、両者ともに関心を示すテーマとしてキャリア教育を選定した。各大学のキャリア教育において生じがちな課題を抽出し、それを基に事例を作成した。 ②国際化を題材にした教材開発と研修(於大学評価・学位授与機構 2015年1月29日) 大学評価・学位授与機構主催によるワークショップである。ここでは、以下の第3の研究である指標デザインにかかる研究成果を教材として開発し、実際に使用してもらうことを念頭に終日のプログラムを組んだ。講義全体の3分の2を従来の教材を用い、大学の国際化問題を事例にワークショップを実施した。指標の講義につなげるため、ここではステップ1を圧縮し、指標抽出作業のステップ3までを駆け足で実施した。その後、講義と討論を組み合わせ指標選定のためのガイドラインの説明を行った。研修には35名が参加したが満足度は非常に高かった。
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2014年 - 2014年1.国立大学法人評価委員会 第2期国立大学法人評価方法に関する検討・議論に参加した。 評価関係者の負担軽減と評価システム簡素化、認証評価の活用について方針を定めた上で、第2期の評価システムの設計について、プログラム評価の視点から意見を述べた。また、同時期に進められていた文科省受託事業「先導的大学改革の推進に関する調査」における議論について、担当部および教員にフィードバックした。 2.編集委員会 ジャーナル「大学評価・学位研究」編集委員として、ジャーナルのテーマ、運営方針、審査方法の構築に寄与し、また審査委員の選定、掲載ジャーナルの決定に参画した 3.評価用語集編纂 2008年より大学評価用語集(日本語、英語、中国語)の企画立案・作成に着手したが、その更新、編纂作業に着手した。 4.当機構主催 大学質保証フォーラム (8月1日)の準備、当日運営に参画。 Don F. Westerheijden 氏の報告資料および報告書原稿の添削を行った。
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2.内部質保証参照文書にかかる教材開発研究 本研究は、「内部質保証システムの構造・人材・知識基盤の開発に関する研究会」において作成した「教育の内部質保証システム構築に関するガイドライン(案)」の説明資料(平成25年3月)を、大学関係者にとって、より理解しやすい内容にすることを目的としている。 具体的には、内部質保証参照文書を構成する8要素について、大学運営において具体的にどのように実践されているのか、その際の課題は何かについて、大学関係者(6国立大学の評価担当者、IR担当者)の実践報告を受け、それをもとに議論と分析を重ねた。例えば、要素1の「内部質保証に関する全学の方針・責任体制」については、大学のガバナンスや意思決定過程に深くかかわるところである。要素にかかる記述は官僚組織や企業など、トップダウン型で指揮命令系統が明確な組織を前提としたものである。しかし、大学の実際は、指揮命令系統や責任所在はさほど明確ではなく、複雑な様相を示しており、思うように統制がとれないことが指摘された。この点は、こうした大学の状態を非とするのか、それとも大学組織体特有の性格と捉え、それに応じた運営方法を見出すべきなのか大きな議論になった。このように要素によって、参照文書で掲げられたものと大学の実際との間に乖離があるものは少なくない。これは大学の改善点と捉えるのか、あるいは参照文書の修正点と捉えるのか、さらに検討を重ねる必要がある。 3.大学の内部質保証にかかる指標開発研究 大学の自己評価力向上を目途にした教材では、指標のデザイン方法を示している。しかし、そこで選ばれた指標が適切なものであるのかを確認する必要がある。本研究は指標の妥当性や信頼性を確認するためのチェックリストを開発することを目的に、心理統計学、政策評価、高等教育研究など学際的なメンバー構成による研究会を発足し分析を進めた。 チェックリストの背景にある考え方などを示した教材を作成しワークショップ(2015年1月29日)において大学関係者に説明を行った。
社会貢献活動
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