太郎丸 博

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/29 13:06
 
アバター
研究者氏名
太郎丸 博
 
タロウマル ヒロシ
eメール
taroumaru.hiroshi.7ukyoto-u.ac.jp
URL
http://sociology.jugem.jp/
所属
京都大学
部署
文学研究科
職名
准教授
学位
修士(大阪大学)
Twitter ID
tarohmaru

プロフィール

社会学者

研究分野

 
 
  • 社会学 / 社会学 / Social Stratification, mathematical sociology, sociology of sociology, sociological methodology
  • 社会学 / 社会学 / 

経歴

 
2009年4月
   
 
京都大学 文学研究科 准教授
 
2003年
   
 
大阪大学 人間科学研究科 助教授
 
1997年
   
 
光華女子大学・文学部 講師
 
1995年
   
 
大阪大学 人間科学部 助手
 

受賞

 
2014年11月
社会調査協会 優秀研究活動賞
 
2015年10月
Japan Society for the Promotion of Science 有意義な審査意見を付していただいた審査委員
 

書籍等出版物

 
友枝敏雄・浜日出夫・山田真茂留編、社会学の力:最重要概念・命題集
太郎丸 博 (担当:分担執筆, 範囲:「合理的選択と社会的ジレンマ」pp.198-201.)
有斐閣   2017年6月   
後期近代と価値意識の変容:日本人の意識 1973-2008
太郎丸 博 (担当:編者, 範囲:1,4,8を執筆)
東京大学出版会   2016年9月   
太郎丸博編 『東アジアの労働市場と社会階層』.
太郎丸博 (担当:編者, 範囲:序章、第6章)
京都大学学術出版会   2015年12月   
落合恵美子編, 親密圏と公共圏の再編成:アジア近代からの問い
太郎丸博 (担当:共著, 範囲:正規/非正規雇用の賃金格差要因:日・韓・台の比較から)
京都大学学術出版会   2013年2月   
Y. Sato and J. Imai (eds.) Japan's New Inequality: Intersection of Employment Reforms and Welfare Arrangements
太郎丸博 (担当:分担執筆, 範囲:pp.54-70. Income Inequality between Standard and Nonsntandard Employment in Japan, Korea and Taiwan)
Trans Pacific Press   2011年   
佐藤嘉倫・尾嶋史章編『現代の階層社会1: 格差と多様性』
太郎丸博 (担当:分担執筆, 範囲:pp.81-96, 若年不安定就労層に見る地域格差(栃澤健史との共著), pp.131-142, 若年非正規雇用と結婚(単著))
東京大学出版会   2011年   
井上俊・伊藤公雄編『社会学ベーシックス別巻: 社会学的思考
太郎丸 博 (担当:分担執筆, 範囲:pp.177-186. A. ラパポート/A. M. チャマー『囚人のジレンマ』)
世界思想社   2011年4月   
宮本みち子・小杉礼子編『二極化する若者と自立支援』
太郎丸博 (担当:共著, 範囲:自立困難な若者の研究動向)
明石書店   2011年   
講座社会学13 階層
太郎丸博(直井優・藤田英典編) (担当:分担執筆, 範囲:pp.201-220 「社会階層論と若年非正規雇用」)
東京大学出版会   2008年   
フリーターとニートの社会学
太郎丸 博(編)
世界思想社   2006年   ISBN:4790712214
合理的選択理論:行為と合理性
太郎丸博
盛山和夫・土場学・野宮大志郎・織田輝哉編『〈社会>への知・現代社会学の理論と方法(上):理論知の現在』勁草書房, pp.121-138.   2005年   
権利の交換:コールマンの合理的選択理論による近代初期民主制発達の検討
太郎丸博 (担当:共著)
三隅一人・高坂健次編『数理社会学シリーズ5 シンボリック・デバイス:意味世界へのフォーマル・アプローチ』勁草書房, pp. 123-139.   2005年   
人文社会科学のためのカテゴリカル・データ解析入門
太郎丸 博
ナカニシヤ出版   2005年   ISBN:4888489645
小野寺孝義・山本嘉一郎編『SPSS事典: BASE編』
太郎丸博 (担当:共著, 範囲:第1章報告書 「第2章記述統計」「第5章相関」)
ナカニシヤ出版.   2004年   
土地所有権生成のメカニズム:合理的選択理論とマルクス主義の対話を目指して
太郎丸博 (担当:共著)
三隅一人編『社会学の古典理論:数理で蘇る巨匠たち』勁草書房, pp.17-37.   2004年   
なぜ進学率が上がっても平等化しないのか
太郎丸博 (担当:共著)
日本数理社会学会監修・土場学・小林盾・佐藤嘉倫・数土直紀・三隅一人・渡辺勉編『社会を〈モデル〉で見る――数理社会学への招待――』勁草書房, pp.166-169.   2004年   
権利能力論
太郎丸博 (担当:共著)
鹿又信夫・野宮大志郎・長谷川計二(編)『質的比較分析』ミネルヴァ書房, pp.119-129.   2001年   
階層制の神話
太郎丸博
高坂健次編『日本の階層システム6 階層社会から新しい市民社会へ』東京大学出版会 pp.161-180   2000年   
身の上相談記事から見た戦後日本の個人主義化
太郎丸博
光華女子大学文学部人間関係学科編『変わる社会・変わる生き方』ナカニシヤ出版, pp.69-93.   1999年   
近代家族規範の構造:検証的因子分析による男女比較
太郎丸博 (担当:共著)
山本嘉一郎・小野寺孝義編著『Amos による共分散構造分析と解析事例』ナカニシヤ出版, pp.83-96.   1999年   

論文

 
科研費と大学院志願者数から見る人文・社会科学の「危機」
太郎丸 博
社会学年誌   59 19-37   2018年3月   [招待有り]
職業威信秩序の自明性と中心/周辺1975-2016
太郎丸 博
京都社会学年報   25    2017年12月   [査読有り]
非正規雇用の増加原因に関する諸仮説の検討
太郎丸 博
京都大学      2017年7月   [査読有り]
コーホート分析における代数的要因分解法の多時点間比較への拡張
太郎丸 博
京都社会学年報   24 71-82   2016年12月   [査読有り]
宇宙開発世論の分析 : イメージ, 死亡事故後の対応, 有人か無人か
太郎丸 博
京都社会学年報   23 1-17   2015年12月   [査読有り]
社会学の方法と引用文化の日英米比較
太郎丸 博
理論と方法   30(2) 165-180   2015年11月   [査読有り]
太郎丸 博, 大谷 信介
社会学評論   66(2) 166-171   2015年
Global Cities and Social Polarization in Japan: Industries, Occupations and Inequality in Comarison with Other Regions
ミロシュ・デブナール、安井大輔、太郎丸博
京都社会学年報   22 23-48   2014年12月   [査読有り]
統計・実証主義・社会学的想像力
太郎丸博
現代思想   42(9) 110-121   2014年6月   [招待有り]
「先生」の職業威信
太郎丸博
日本労働研究雑誌   (645) 2-5   2014年4月   [招待有り]
日本の社会学はどんな文献を参照しているのか: 引用作法の下位分野間比較1990-2009
太郎丸博
京都大学文学部研究紀要   (53) 235-255   2014年3月   [査読有り]
性役割意識のコーホート分析――若者は保守化しているか――
永瀬圭・太郎丸博
ソシオロジ   58(3) 19-33   2014年3月   [査読有り]
グローバル・シティと賃金の不平等: 産業・職業・地域
安井大輔・ミロシュ・デブナール・太郎丸 博
社会学評論   64(2) 152-168   2013年10月   [査読有り]
世代間移動レジームにおける非正規雇用の位置
平尾一朗・太郎丸博
理論と方法   26(2) 355-370   2011年   [査読有り]
数理社会学・リベラル・公共社会学 : プロ社会学者は社会のために何が言えるのか?(<特集II>演繹的社会学の「復権」)
太郎丸 博
フォーラム現代社会学   (9) 52-59   2010年5月
仕事の複雑性スコアの構成--職務内容を反映した職業指標の提案
長松奈美江・阪口祐介・太郎丸博
理論と方法   24(1) 77-93   2009年   [査読有り]
太郎丸博
理論と方法   22(2) 137-138   2007年
若者の求職期間と意識の関係 ― 「やりたいこと」は内定率に影響するか―」(共著)
太郎丸博・吉田崇
理 論と方法   22(2) 155-168   2007年   [査読有り][招待有り]
太郎丸 博
『ソシオロジ』52(1): pp.37-51.   52(1) 37-51   2007年   [査読有り]
太郎丸博, 吉田崇
理論と方法   22(2) 155-168   2007年
 求職者の意識と求職期間の関係を正しく認識することは、求職者に適切な援助を与えるためにも重要である。データの制約から両者の関係を正確に把握することは一般に困難であるが、ジョブカフェ京都の協力を得て、求職者の意識調査の結果と、その後内定までにかかった期間の追跡調査の結果を名寄せすることで、意識が内定率に及ぼす影響を推定することが可能になった。比例ハザードモデルを用いた結果、自信や「やりたい仕事」があることは内定率を有意に高めないが、「目標の期日」や、求職のための具体的な行動は、内定率を高める...
Laudanの研究伝統論による社会学理論発展法の考察 (<特集> 理論形成はいかにして可能か)
太郎丸 博
社会学評論   57(1) 41-57   2006年6月   [査読有り]
太郎丸博
理論と方法   19(2) 131-133   2004年
太郎丸博
ソシオロジ   48(3) 53-66   2004年   [査読有り]
社会階層とミクロ・マクロ・リンク――John H. Goldthorpe の社会移動論と合理的選択理論
太郎丸博
『社会学評論』52(4): 504-521   52(4) 504-521   2002年   [査読有り][招待有り]
太郎丸博
理論と方法   15(2) 287-298   2000年   [査読有り][招待有り]
太郎丸 博, 田中 重人
大阪大学人間科学部紀要   23 167-183   1997年
太郎丸博
年報人間科学   17 35-48   1996年
TAROHMARU Hiroshi
ソシオロジ   41(1) 3-18,136   1996年
人生の転機としての転職
太郎丸博
直井優・佐藤裕(編)『新しい価値観と地域社会──調査法と質問形式の探索的研究──』18-40.      1995年   [査読有り]
太郎丸博
ソシオロジ   39(1) p3-22   1994年5月

Misc

 
太郎丸 博
フォーラム現代社会学 = Kansai sociological review : official journal of the Kansai Sociological Association   17 247-249   2018年
太郎丸 博
ソシオロジ   60(3) 171-174   2016年2月
太郎丸 博
理論と方法   29(1) 115-122   2014年
<Book Review> Social Class in Contemporary Japan: Structure, Sorting and Strategies
太郎丸博
International Journal of Japanese Sociology   21 136-137   2012年7月   [依頼有り]
書評 『叢書・現代社会学(3)社会学とは何か--意味世界への探求』盛山和夫著
太郎丸博
理論と方法   26(2) 433-435   2011年11月   [依頼有り]
太郎丸 博
日本労働研究雑誌   52(10) 66-68   2010年10月
太郎丸 博
かけはし   24(5) 4-8   2010年5月
太郎丸 博
ソシオロジ   54(3) 121-126   2010年
太郎丸博
理論と方法   22(1) 105-108   2007年4月
太郎丸博
International journal of Japanese sociology : IJJS   14 141*-143   2005年10月
太郎丸博
法社会学   (56) 258-264   2002年
織田 輝哉, 斎藤 友里子, 太郎丸 博
理論と方法   15(2) 233-234   2000年
書評: 数土直紀著『自由の社会理論』
太郎丸 博
理論と方法   16(1) 141-143   1996年   [依頼有り]
太郎丸博
年報人間科学   13 179-183   1992年

講演・口頭発表等

 
会長講演:アカデミズムの『危機』と数理社会学の可能性」(於 札幌学院大学第一キャンパス) [招待有り]
太郎丸 博
第 64 回数理社会学会大会   2017年9月16日   
科学の政治化と社会学の「危機」 [招待有り]
太郎丸 博
第69回早稲田社会学会大会(於 早稲田大学戸山キャンパス   2017年7月8日   
日本社会学における評価:私の印象(於大阪大学豊中キャンパス [招待有り]
太郎丸 博
STS Network Japan 春のシンポジウム「人文・社会科学研究をどのように評価するか」   2016年3月27日   
お答え? シンポジウム 「日本の数理・計量社会学のこれまでとこれから」 於上智大学 [招待有り]
太郎丸 博
第61回 数理社会学会大会   2016年3月17日   
「戦後日本における自営業と非正規雇用の代替性の検討:産業/職業別の周縁的労働のトレンド分析
太郎丸博
第87回日本社会学会大会(於 神戸大学, 11/22)   2014年11月   
高齢化と若者の雇用・就業意識
太郎丸博
高齢社会の若者論 ―― 労働・福祉・コミュニティを考える ―― (社会学系コンソーシアム・日本学術会議社会学委員会など主催のシンポ、於日本学術会議講堂   2014年1月26日   
社会学の方法・引用文化の日米英比較
山本耕平, 太郎丸博
第86回日本社会学会大会(於 慶応大学, 10/12)   2013年10月   
Tarohmaru, H. and K. Nagase, 2013 “Cohort Analysis of Gender Egalitarianism in Japan 1973-2008 [招待有り]
太郎丸博
TSCS 2013 Conference at Academia Sinica, Taipei.   2013年9月13日   
太郎丸 博, 2013, 「数理社会学を社会調査の授業に埋め込む? [招待有り]
太郎丸博
開催校企画シンポジウム「数理社会学教育の課題と展望」(第56 回 数理社会学会大会, 於関西学院大学)   2013年8月17日   
性役割意識はなぜどのように変化したのか? 「日本人の意識」調査のコーホート分析 1973-2008 (1)
太郎丸 博, 永瀬圭
第85回日本社会学会大会(於 札幌学院大学, 11/3)   2012年11月   
Social Transformation, Uncertainty and Youth in East Asia [招待有り]
太郎丸博
The Asian Studies Day Lectures, at University of Jyväskylä, Finland   2012年8月17日   
日本の社会学はどんな文献を参照しているのか――ルーマン研究、在日研究、女性労働研究の比較分析 1990-2009――
太郎丸博
第63回関西社会学会大会(於皇學館大学 5/26).   2012年5月   
Tokyo as Global City: Wage inequality, industry and occupation in national perspective
デブナール・ミロシュ, 安井大輔, 太郎丸博
第53回数理社会学会大会(於鹿児島大学 3/14)   2012年3月   
グローバル・シティと地域の階級構造―賃金の不平等から見る日本の地域
安井大輔, デブナール・ミロシュ, 太郎丸博
第84回日本社会学会大会(於関西大学, 9/18)   2011年9月   
Regional Variety of Occupational Sex Segregation in Japan
ODA Akiko, YAMATO Reiko and TAROHMARU Hiroshi
ISA RC28 Spring Meeting at University of Iowa   2011年8月   
日本社会学の専門分化と下位分野間ネットワーク
太郎丸博
関西社会学会第62回大会(於甲南女子大学5/29)   2011年5月   
性別職域分離の地域間比較
織田暁子, 大和礼子, 太郎丸博
第51回数理社会学会大会(於沖縄国際大学 3/8)   2011年3月   
日本社会学の専門分化と下位分野間の距離
太郎丸博
第50回数理社会学会大会(於獨協大学9/10)   2010年9月   
Domestic Migration Effects on Mobility between Insiders and Outsiders: Cross-National Comparison of Standard-Employment Attainment between Japan and Korea
Hiroshi Tarohmaru
ISA, RC28 Spring Meeting in Florence   2008年5月   
Inequality of Opportunity for Regular Employments in the Process of Japanese Youth-Labor-Market Transformation
Hiroshi Tarohmaru
ISA RC28 Spring Meeting in Brno   2007年5月   

競争的資金等の研究課題

 
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(挑戦的萌芽研究)
研究期間: 2010年 - 2010年    代表者: 太郎丸博
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(萌芽研究, 挑戦的萌芽研究)
研究期間: 2007年 - 2009年    代表者: 太郎丸博
元来、今年度はインターネット調査を実施する予定であったが、昨年度に別の研究プロジェクトで郵送調査とほぼ同じ設計のインターネット調査を実施することができたため、今年度予定していたインターネット調査の実施は中止した。それに伴い、若年非正規雇用の実質的な分析を中心に研究を進めた。まず、居住地域・地域移動と非正規雇用の関係について検討した。インターネット調査は理論上は離島であろうと山村であろうとインターネットにアクセスできれば特段のコストなしに実施することが可能である。しかし実際には都市在住者に偏...
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(基盤研究(B))
研究期間: 2007年 - 2010年    代表者: 吉川徹
日本社会において28年のインターバルをもって実施された長期追跡パネル調査のデータを、整理し分析を進めていった。分析は(1)職業と家族とパーソナリティの関係性の日米の比較、(2)日本人のものの考え方の変化の把握という2つの方向性をもってなされた。
(1)については、年度前半で比較可能なデータセットと分析モデルを作成した。そのうえでアメリカの比較データの分析に携わってきたメリーランド州立大学のSchooler教授と共同で、共分散構造方程式モデルを用いた分析を行なった。その結果、アメリカのデータ...
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(萌芽研究)
研究期間: 2006年 - 2008年    代表者: 厚東洋輔
調査支援型社会学理論は、調査の企画・設計の際に主に役立つと考えられるが、データの分析の際にも役立ちうる。2005年の日本、韓国、台湾の調査データを用いて、二次分析行った。この際に援用したのが、サスキア・サッセンの世界都市論である。世界都市論は、世界都市では高度な専門サービスが盛んになり製造業が衰退するため、中間層が縮小し一部の高度専門職と大多数の下層サービス職に二極分化することを主張する。このような議論はいわば社会イメージを作り上げることに貢献する。サッセンはもちろん現地調査や文献調査を通...
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(若手研究(B))
研究期間: 2004年 - 2006年    代表者: 太郎丸博
本年度は、合理的選択理論の若年の非正規雇用と無業への応用を中心に研究を行った。近年の若年層における非正規雇用と無業の増大に関しては、労働力の供給側(若者)に原因を求める供給側仮説と、労働力の需要側(企業)に原因を求める需要側仮説が考えられる。需要側仮説は、企業が人件費削減のため非正規雇用の比率を増大させてきたことを述べており、合理的選択理論での説明が支配的である。しかし、供給側についてははっきりしないことが多い。
そこでまずは予備的にオーソドックスな社会階層論の手法で非正規雇用と無業の実態...
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(基盤研究(A))
研究期間: 2004年 - 2007年    代表者: 吉川徹
本調査研究では、約25年の期間をおいた長期パネル調査を行い、近年の日本社会のマクロな社会変動とミクロな個人のライフコースとの関係を捉えた。さらに、同様のパネル調査を実施しているアメリカと連携することで、結果の日米比較をおこない、ポスト産業化期の日本社会とアメリカ社会の相同性と異質性を解明した。
その結果、入念な調査設計を行なえば、四半世紀以上を経ても、同一対象者を特定して、同一の質問を繰り返す長期追跡パネル調査が実施可能であることがわかった。
そして、そのデータはアメリカの1960年代から...
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(基盤研究(A))
研究期間: 2001年 - 2004年    代表者: 直井優
本調査研究は、情報格差やデジタル・デバイドという新たなタイプの格差を取り上げ、情報技術(IT)革命がもたらす文化的・社会的・心理的効果について学際的に明らかにすることを目指した。文化的側面については、ITの利用・普及にともなう価値観の変遷を主に取り上げた。社会的側面については、IT活用によるコミュニケーションやライフスタイルの変化、また情報格差やデジタル・デバイドについて、性別・年齢・地域・学歴・職業・収入といった社会階層間格差の視点から分析を進めた。心理的側面については、職業とパーソナリ...
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(奨励研究(A))
研究期間: 1997年 - 1998年    代表者: 太郎丸博
本研究では、1934年、1964年、1994年の三時点の読売新聞(関西版)から、それぞれ、110,117,116合計343の身の上相談記事を系統抽出した。
これをテキストファイルとしてコンピュ-タに入力した。
入力された身の上相談記事は、awkスクリプトを用いてコンピュ-タ・コ-ディングした。その結果、具体的には以下のようなことが明らかになった。
第一に、「個々人自らが判断する生活効率の基準」を超えた社会規範、倫理に関わる言明を行っているかどうかをまず調べた。具体的には「罪」「恥」という概...
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(基盤研究(B))
研究期間: 1996年 - 1997年    代表者: 鹿又伸夫
1.異なる分野の調査デ-タに適用するという研究目的については、歴史社会学、社会運動論、組織社会学、社会心理、社会行動などにかかわるデ-タの分析を行った。具体的には、農民暴動、ボランティア団体、社会的属性と意識、援助行動、携帯電話への不快感、出産意向などの分析をおこない、ブ-ル代数アプロ-チが多様な分野およびテ-マに応用可能であることを示した。
2.調査方法の異なるデ-タへ適用するという研究目的については、事例デ-タのみでなく、歴史的資料デ-タ、既存デ-タのメタ分析、クロス表デ-タ、ヴィネッ...
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology: Grants-in-Aid for Scientific Research(基盤研究(A))
研究期間: 1996年 - 1998年    代表者: 川端亮
この研究の目的は、テキストデータを分析する、コンピュータを用いた新しい手法を示すことである。日本では、パーソナルコンピュータを用いた内容分析の試みは、ほとんどなされてこなかった。その主な理由は、日本語には、単語を品詞によって分けることができる外見的な切れ目が存在しないためである。そこで、研究の課題は、語を分けることができる新しいコンピュータプログラムの開発であった。研究には、3つの段階があり、それは、大容量の文章を機械が読める形に変換し、それをコーディング、分析することであった。コーディン...