IoT(Internet of Things)技術の発達は、生活環境からの医療情報の収集を可能とし、遠隔からネットワーク越しに患者情報を監視する遠隔モニタリングを可能とした。遠隔モニタリングは様々な治療のアドヒアランス等の予後管理に有効であると考えられている。一方、その情報システムはIoTシステムの一般的構成と本邦医療情報関連ガイドラインとの不整合から、必ずしも遵法に構成されるとは限らない。本研究では、在宅患者持続陽圧呼吸療法、及び、在宅酸素療法の遠隔モニタリング支援情報システムのガイドラインの作成を行った。本研究の結果、一定の要件を満たすことで、IoT機器を用いた一般的な遠隔モニタリングシステムを遵法に構成できることが明らかになると共に、IoT技術発展の恩恵を最大化するためには、医療情報を取り巻く法制やガイドラインを見直す必要があることが明らかになった。(著者抄録)