松林 哲也
マツバヤシ テツヤ (Tetsuya Matsubayashi)
更新日: 2024/12/19
基本情報
- 所属
- 大阪大学 国際公共政策研究科 比較公共政策専攻 教授
- 研究者番号
- 40721949
- J-GLOBAL ID
- 201501000854137218
- researchmap会員ID
- B000243401
- 外部リンク
研究キーワード
1受賞
6-
2024年5月
-
2019年2月
-
2017年5月
-
2013年11月
-
2013年5月
-
2005年3月
論文
76-
Journal of Health Economics 99 2025年1月 査読有り
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選挙研究 40(1) 2024年10月 招待有り筆頭著者
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選挙研究 39(2) 2024年6月 査読有り
-
日本労働研究雑誌 (762) 2024年1月 招待有り
-
中央公論 2024年1月 招待有り筆頭著者
-
選挙研究 39(1) 2023年11月 査読有り筆頭著者
-
年報政治学 I 273-296 2023年6月 査読有り筆頭著者
-
Applied Economics Letters 2022年11月 査読有り
-
Comparative Public Opinion 241-258 2022年7月22日 招待有り
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Journal of Affective Disorders 306 28-31 2022年6月 査読有り
-
Political Behavior 2022年3月 査読有り
-
Social Psychiatry and Psychiatric Epidemiology 2021年11月12日 査読有り
-
Preventive medicine 153 106755-106755 2021年8月1日 査読有り
-
日本社会精神医学会雑誌 2021年5月 招待有り
-
Journal of public health (Oxford, England) 2021年4月13日 査読有り
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PloS one 16(1) e0244881 2021年 査読有り
-
Public Health 189 91-93 2020年12月 査読有り
-
European Journal of Political Economy 66 2020年12月 査読有り
-
Journal of public health (Oxford, England) 2020年9月3日 査読有り
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Psychiatry and Clinical Neurosciences 2020年7月 査読有り
MISC
4-
日経ビジネス 新しい経済の教科書 106-111 2015年5月 招待有り
-
よくわかる自殺対策 ー多分野連携と現場力で「いのち」を守る- 43-46 2015年4月 招待有り
-
選挙研究 : 日本選挙学会年報 31(1) 118-120 2015年 招待有り
-
自由と正義 64(10) 53-60 2013年10月
書籍等出版物
6-
有斐閣 2023年8月 (ISBN: 9784641149472)
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岩波書店 2021年11月
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Routledge 2016年4月 (ISBN: 9780415859370)
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有斐閣 2015年12月 (ISBN: 9784641150294)
-
有斐閣 2013年 (ISBN: 9784641173910)
共同研究・競争的資金等の研究課題
13-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2024年4月 - 2028年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 2023年4月 - 2028年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2020年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A)) 2022年 - 2024年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2020年4月 - 2023年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2017年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2017年4月 - 2020年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2017年4月 - 2020年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2015年4月 - 2020年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2014年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別推進研究 2012年 - 2016年