本研究は、研究者自らが復興支援に関わりながら、東日本大震災で被災した農漁村の地域コミュニティの復興の経過を丁寧に追跡し、その実態と課題を洗い出すとともに、今後想定される大規模自然災害への教訓を引き出そうとするものである。今回の震災では、30万人を超える住民が住宅を失い、地域コミュニティも住民の分散により弱体化を余儀なくされた。しかし、その一方で震災を契機に、出身者や他地域の人々との連携を深め、復興に向けての課題解決を通じて、逆に地域力を向上させたコミュニティも存在する。震災復興の実践の中に見られるこうした「持続」と「連携」の論理と仕組みこそが、次の大規模災害に向けての大きな教訓と言える。