本研究は、ADHD傾向労働者が一般労働者と比べてメンタルヘルス疾患の発生率がどの程度高いか、さらに、心理社会的要因が良い（仕事の裁量の高さと社会的支援の高さ）職場にいるADHD傾向労働者のメンタルヘルス疾患の発生率及び休業が抑えられるのかを明らかにする。今後、ADHD傾向労働者にどのような支援が必要かを検討する知見を得ることができ、今後のADHD傾向労働者、職域のメンタルヘルス対策に資する研究である。
今年度は労働者コホートを維持管理に努めた。労働者向けのアンケート調査を継続的に実施すること、企業及び健康保険組合と定期的なコミュニケーションを行い、新型コロナウイルス感染拡大の時期においてもデータ収集に不備がないよう確認を行った。労働者向けのアンケート調査の内容は、当初研究計画にある職場の心理社会的要因や心理的健康やワークエンゲイジメント、労働生産性を評価する指標（WFun、ＱＱメソッド）などの項目に加え、研究者らで協議し、昨今注目され始めているＰＯＳ（Perceived Organizational support）組織から受けている支援の項目を追加した。レセプトも昨年度のデータを入手し、適切に入手出来ているかの確認を行った。また、企業からは疾病休業のデータを入手し、適切に入手出来ているかの確認を行った。加えて退職者を特定し、ADHD傾向労働者と一般労働者で退職率を比較ができる準備を整えた。