田中重人

J-GLOBALへ         更新日: 18/09/30 01:58
 
アバター
研究者氏名
田中重人
 
タナカ シゲト
URL
http://www.sal.tohoku.ac.jp/~tsigeto/
所属
東北大学
部署
文学研究科
職名
准教授
Twitter ID
twremcat

プロフィール

Associate Professor (Sociology) at Department of Applied Japanese Linguistics, School of Arts and Letters, Tohoku University

研究分野

 
 

経歴

 
2011年
   
 
東北大学 文学研究科 准教授
 
2009年
   
 
東北大学 大学院・文学研究科 准教授
 
2007年
   
 
東北大学 大学院・文学研究科 講師
 
2006年
   
 
東北大学 大学院文学研究科 講師
 
2005年
 - 
2007年
東北大学 文学研究科 講師
 

論文

 
Sigeto Tanaka
Advances in Gender Research   24 67-92   2017年10月
Purpose: In the early 2010s, Japanese society recognized and experienced a panic about increasing infertility and people's lack of knowledge about human reproduction. This chapter focuses on several graphs that misrepresented or distorted scientif...
TANAKA Sigeto
生活経済政策   230(646) 13-18   2016年3月   [招待有り]
2015年8月、文部科学省編集の高校保健副教材『健康な生活を送るために』に、「妊娠のしやすさ」の加齢による減少を誇張したグラフが掲載された。本稿では、この事件の経過と、このグラフの元となった研究について、解説と評価をおこなう。また、科学的研究への信頼と男女平等 (男女共同参画基本計画) に関して、この事件からえられる教訓を述べる。
田中重人
東北大学文学研究科研究年報   (66) 142-128   2017年3月
This paper reports the results of a literature review on "An Estimate of the Natural Fecundability Ratio Curve" by Bendel and Hua (1978, Social Biology 25). The estimation of this work was the origin of a falsified chart on women's age-fertility p...
田中 重人
家計経済研究   (60) 48-56   2003年   [査読有り]
男女共同参画社会構想がかかげる市場労働時間の短縮と育児支援という政策目標が男女平等をもたらすかどうかを検討する。 まず『男女共同参画ビジョン』(1996年) の文章を検討し、男性は常にフルタイム労働者であることが暗黙に前提されていることを確認する。 この前提のもとでは、男性の労働時間が所定時間に制約される。 また家事水準も社会的標準で規定されているため、人々の選択可能な生活時間配分が制約されることになる。 ついでNHK放送文化研究所「国民生活時間調査」(2000年) データをもとに、 平等...
田中 重人
東北大学文学研究科研究年報   53 152-137   2004年
A secondary analysis of comparable time-use data (arranged by the NHK Broadcasting Culture Research Institute; the survey dates vary from 1985 to 1990) from Japan, Canada, US, UK, Netherlands, Denmark, and Finland, is conducted by means of a new m...
田中 重人
日本労働研究雑誌   43(8) 4-14,78   2001年   [招待有り]
NHK放送文化研究所「国民生活時間調査」の「家庭婦人」の家事の時間量分布のデータをもとに、 家事専従者の労働供給の可能性を時間タームで推計する。 手続きは、適当な基準時間を設定して、家事労働時間がその基準時間を下回る場合に その分だけ労働供給を引き出せる、とするものである。 結果からえた知見は、家事専従者の労働供給の可能性は存在するけれども、その時間量は、 将来予測される生産年齢人口比率の低下による労働供給不足を補うほどの水準には達しないということである。
田中 重人
年報人間科学   22 17-31   2001年
NHK放送文化研究所が1990年代前半に整備した日本・カナダ・アメリカ・イギリス・オランダ・デンマーク・フィンランドのデータの2次分析をとおして、性別-生活時間の四分表から労働時間構成の効果とライフスタイルにおける男女平等化の効果を識別するあたらしい指標をつくる。

女性・男性による家事時間をそれぞれ a と y で、女性・男性による仕事時間を x と b であらわす。また周辺分布をつぎの記号であらわす: F=a+x; M=b+y; T=F+M; U=a+y. まず矢野眞和の定義した「不平...
田中 重人
理論と方法   14(1) 19-34   1999年12月   [査読有り][招待有り]
This paper examines two versions of the rational household theory: The radical version implies sex equalization in wages changes the sexual division of labor, while the moderate version implies not. The latter is supported by findings from nationa...
田中 重人, 秋山 哲也
家計経済研究   64-70   1999年1月   [査読有り]
田中 重人
社会学評論   48(2) 130-142   1997年9月   [査読有り]
太郎丸 博, 田中 重人
大阪大学人間科学部紀要   23 167-183   1997年
C. Ragin, 1987, The Comparative Method (Univ. of California Press) が提起した質的比較のブール代数分析法の多値変数データへの応用を試みる。 ブール代数分析は、本来、2値変数しか分析に投入できないという制約をもっていた。 本稿では、ブール代数分析のこの短所を改善し、3つ以上の値をとる多値変数を独立変数として 投入できるよう、ブール代数分析の拡張をおこなう。 通常の社会調査データでえられる多値変数では、2値変数と同様に相補則が成...
田中 重人
ソシオロジ   41(1) 69-85   1996年5月   [査読有り]
職業構造と女性の結婚・出産退職傾向との関連を調べる。 1985年の全国調査による個人経歴データを使うが、 近代型の性別分業 (職業労働と家事労働との分業) に焦点を絞るため、 家内企業に属する女性をのぞいて分析する。 標本を1945年以前と以後の2つの出生コーホートに分け、 これらの間の変化に注目する。
 第1の仮説は、高い職業的地位は、その経済的優位性のゆえに退職率を引き下げる、と主張する。 だがデータから見出されたのは、高い職業ほど退職率が高いという、この仮説に反する結果だった。
 第...
田中 重人
家族社会学研究   8 151-161   1996年   [査読有り]
This paper measures longitudinal changes in women's participation in employment. Excluding women employed in family enterprises, we focus on the modern sexual division of labor, the division between occupational and domestic labor.
In the 1948-94 ...

書籍等出版物

 
文科省/高校 「妊活」教材の嘘
田中重人 (担当:分担執筆, 範囲:第6章 "日本人は妊娠・出産の知識レベルが低いのか?: 少子化社会対策大綱の根拠の検討")
論創社   2017年3月   ISBN:9784846016265
2015年8月、文科省は少子化対策を盛込んだ高校保健体育の教材『健康な生活を送るために』を発行したが、その中の「妊娠のしやすさと年齢」グラフは改ざんされたものだった!妊娠・出産に関するウソの構造。
嵩 さやか, 田中 重人 (担当:共編者, 範囲:はしがき; IX章「性別格差と平等政策: 階層論の枠組による体系的批判」)
東北大学出版会   2007年7月   ISBN:4861630606
本書『雇用・社会保障とジェンダー』は,「ジェンダー法・政策研究叢書」の第9巻である。東北大学21世紀COEプログラム「男女共同参画社会の法と政策」の「雇用・社会保障」クラスターによる研究成果をもとにして編集されている。同クラスターがおこなってきた研究会での報告をもとにした章もあるが,本書のために新たに執筆を依頼した章もある。いずれの章も,それぞれの分野の第一線の研究者の手になるものである。

本書は4部構成となっている。第一部「日本の現状と課題」では,日本社会における雇用・社会保障制度上の...
稲葉 昭英, 保田 時男, 田渕 六郎, 田中 重人 (担当:共編者)
東京大学出版会   2016年7月   ISBN:4130501887
夫婦関係,親子関係,家族についての考え方など,日本の家族はどのように変わったのか/また変わらないのか.どんな問題がそこにあるのか.日本を代表する研究者たちが,「全国家族調査」(NFRJ)データの計量的な分析を通じて,これらの問題に挑む.
TANAKA Sigeto (担当:編者, 範囲:Preface; Chapter 8 "Women, work, and family issues" (with SUZUKI Fumiko); Chapter 13 "Gender gap in equivalent household income after divorce")
東北大学出版会   2013年3月   ISBN:4861632269
This volume contains articles on result of quantitative analyses using micro data on Japanese family. Currently the family, household, and kinship are regarded as hot-issues in ageing and low-fertility society like Japan, but family-related polici...
田中重人, 永井暁子
日本家族社会学会全国家族調査委員会   2011年   

講演・口頭発表等

 
田中重人
日本家族社会学会大会報告要旨   2016年8月31日   

Misc

 
TANAKA Sigeto
学術の動向   22(8) 18-23   2017年8月   [依頼有り]
2015年8月、日本全国の高校に配布された保健科目用副教材『健康な生活を送るために』の問題と、その背後にある専門家による非科学的データ利用の問題について論じる。
田中 重人
家族社会学研究   29(1) 97-98   2017年   [依頼有り]
田中 重人
現代社会学研究   29 67-69   2016年   [依頼有り]
田中 重人
家族社会学研究   13(2) 30-30   2001年
研究者を志す初学者にとって, 先行研究の分厚さは大きな壁である。研究のためには, 基本的な道具として使う概念や, それらの組み合わせでできる命題を用意しておかないといけない。こうした分析道具は先行研究を読んでそこから掘り起こしてくるのだが, 関係しそうな論文を手あたりしだいにあさっていくのでは効率が悪い。論文はむずかしい専門用語で書いてあって, 理解するのに骨が折れる。しかも読むべき先行研究は山のようにあるから, どこから手をつけてどこでやめるかが大問題だ。研究を効率よく進めるには, 先行...
田中 重人
家計経済研究   68-69   2000年4月
田中 重人
家族社会学研究   21(2) 208-213   2009年
原田 章, 三浦 麻子, 西端 律子, 篠原 一光, 田中 重人, 平井 啓, Harada Akira, MIURA Asako, NISHIBATA Ritsuko, SHINOHARA Ikko, TANAKA Shigeto, HIRAI Kei, ハラダ アキラ, ミウラ アサコ, ニシバタ リツコ, シノハラ イッコウ, タナカ シゲト, ヒライ ケイ
大阪大学大学院人間科学研究科紀要   26 157-176   2000年3月