2002年度の褥瘡対策未実施減算、2004年度の褥瘡患者管理加算、2006年度の褥瘡ハイリスク患者ケア加算、2012年度の基本入院料への褥瘡患者管理加算の包括化、以上の病院入院患者に対する診療報酬の内容の変遷から、褥瘡対策に関するチーム医療が推進されてきたことがうかがえる。この推進には多職種間の共通理解と協働体制が必須であり、それに日本褥瘡学会が果たしてきた役割は大きい。一方、在院日数の短縮化のなか、褥瘡を有する患者または褥瘡ハイリスク患者の在宅療養支援の充実が求められている。これを受けて2012年度の診療報酬改定では専門性の高い看護師による訪問看護等の様々な内容が新設または改定された。2010年の褥瘡有病率は、病院1.9〜3.5%、介護保険施設1.9〜2.2%、訪問看護ステーション5.5%であり、有病率からも在宅支援の必要性がうかがえる。今後、患者・家族を中心とした医療職、介護職、行政等も交えた在宅褥瘡対策チームの構築が急務である。(著者抄録)