渡辺 徹也
ワタナベ テツヤ (Tetsuya Watanabe)
更新日: 2025/12/02
基本情報
- 所属
- 早稲田大学 法学学術院 法学部 教授
- 学位
-
博士（法学）(京都大学)
- 研究者番号
- 10273393
- J-GLOBAL ID
- 201401098017627005
- researchmap会員ID
- 7000007401
研究キーワード
1研究分野
1経歴
11-
2005年 - 2014年
-
2014年
-
2009年 - 2010年
-
2009年 - 2009年
-
2009年 - 2009年
-
2007年 - 2007年
-
2003年 - 2004年
-
1997年 - 2003年
-
1999年 - 2000年
-
1998年 - 1999年
-
1995年 - 1997年
学歴
2委員歴
13-
2024年11月 - 現在
-
2024年6月 - 現在
-
2024年4月 - 現在
-
2023年4月 - 現在
-
2021年 - 現在
-
2022年7月 - 2023年12月
-
2021年 - 2021年
-
2021年 - 2021年
-
2019年 - 2019年
-
2015年 - 2018年
-
2014年 - 2018年
受賞
2-
2009年4月
-
1997年10月
主要な論文
134-
租税法研究 = Japan tax law review / 租税法学会 編 (50) 97-111 2022年6月
MISC
90-
2025年1月
-
ジュリスト = Monthly jurist / 有斐閣 [編] (1600) 151-154 2024年8月
-
ジュリスト = Monthly jurist / 有斐閣 [編] 1567号(1567) 131-134 2022年2月
-
NBL 1215 145-150 2022年
-
法学セミナー 67(1) 45-51 2022年1月
-
別冊ジュリスト 253号 132-133 2021年
-
租税法研究 49号(49) 80-83 2021年
-
別冊ジュリスト 253号 192-193 2021年
-
ジュリスト = Monthly jurist / 有斐閣 [編] (1552) 10-11 2020年12月
-
税務事例研究 168 6-15 2019年
-
ジュリスト (1480号) 127-130 2015年5月 査読有り
-
最新租税基本判例７０ 178号 292-295 2014年11月
-
税研 : 租税の総合専門誌 : Zeiken / 編集委員会 編 30(3) 61-66 2014年9月
-
Enterprise Law: Contracts, Markets, and Laws in the US and Japan 289-301 2014年8月29日
-
月報司法書士 8月号(510号) 32-40 2014年8月
-
金子宏・中里実・マーク・ラムザイヤー編『租税法と市場』 392-413 2014年7月 査読有り
-
税務事例研究 (139号) 24-55 2014年5月 査読有り
-
税法学 = Tax jurisprudence (570) 183-211 2013年11月
-
税研 29(170号) 39-44 2013年7月
書籍等出版物
10-
成文堂 2025年11月 (ISBN: 9784792307479)
-
商事法務 2025年6月 (ISBN: 9784785731595)
-
弘文堂 2023年4月 (ISBN: 9784335359255)
-
ottoschmidt 2019年7月 (ISBN: 9783504060572)
-
弘文堂 2019年3月
-
弘文堂 2018年3月
-
有斐閣 2013年3月
-
弘文堂 2013年3月
-
弘文堂 2006年10月
-
中央経済社 2002年2月
講演・口頭発表等
23-
The 10th OECD - Keidanren & Keidanren Policy Research Institute - Business at OECD (BIAC) International Tax Conference 2025年10月30日
-
Incentive Bargaining and Corporate Governance: Comparative Enterprise Law among the US, Japan, and China(Hitotsubashi University) 2025年7月12日
-
日本租税研究協会 第76回租税研究大会 2024年9月18日
-
Globale Wirtschaft und die Antworten des Steuerrechts in Japan und Deutschland （Museum Fünf Kontinente, Munich） 2024年9月12日
-
2022年10月16日
-
2019年度日中租税法学術シンポジウム 2019年11月9日 東京大学東洋文化研究所
-
グローバル・エコノミーと租税法からの応答－日独の場合 2018年5月25日 早稲田大学法学部 招待有り
-
日本税法学会第106回大会 2016年6月11日
-
私法学会シンポジウム 2012年10月13日
-
日本租税研究協会第64回研究大会 2012年9月28日
-
日本税法学会第102回大会 2012年6月9日
-
租税法学会第40回研究総会 2011年10月8日
-
Hauser Global Fellows Forum (New York University School of Law) 2010年2月28日
-
International Tax Program Luncheon Lecture (New York University School of Law) 2009年11月20日
-
Sho Sato Conference (U.C. Berkeley, School of Law) 2009年3月10日
-
Asian Law Institute (National University of Singapore, Department of Law) 2009年1月30日
-
日本税理士会連合会寄附講座・関西大学シンポジウム 2008年10月29日
-
Verein Für Internationale Steuern und Finanzen München (Ludwig Maximilians Universität) 2007年11月6日
-
日本税法学会第95回大会 2005年6月11日
-
租税法学会第31回研究総会 2002年10月14日
共同研究・競争的資金等の研究課題
15-
2020年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2019年4月 - 2024年3月
-
2019年4月 - 2023年3月
-
2018年4月 - 2023年3月
-
2017年4月 - 2021年3月
-
2016年4月 - 2020年3月
-
2013年4月 - 2018年3月
-
2014年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2013年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2008年4月 - 2013年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2008年4月 - 2013年3月