地域在住高齢者の閉じこもりの実態を縦断的調査より明らかにした上で、閉じこもり予防プログラムを開発し、効果検証を行った。閉じこもりに非該当であった高齢者のうち13%は2年後に閉じこもり傾向が認められ、新たな閉じこもりリスクの保有に社会的役割が影響することが示された。また、運動と交流で構成されたプログラムを作成し、閉じこもり傾向にある高齢者22名に介入を行った。その結果、参加者の80％に閉じこもりリスクの改善が認められた。加えて、閉じこもりに対する支援策には、教室の案内時から修了までを通した個別的な支援の必要性が示された。今後対象を増やして検証する必要がある。