佐藤 雄哉

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/14 19:42
 
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研究者氏名
佐藤 雄哉
 
サトウ ユウヤ
URL
http://civil.toyota-ct.ac.jp/
所属
豊田工業高等専門学校
部署
環境都市工学科
職名
講師
学位
博士(工学)(長岡技術科学大学)
科研費研究者番号
50755840

研究キーワード

 
 

研究分野

 
 

経歴

 
2017年4月
 - 
現在
豊田工業高等専門学校 環境都市工学科 講師
 
2015年4月
 - 
2017年3月
豊田工業高等専門学校 環境都市工学科 助教
 

学歴

 
2011年4月
 - 
2015年3月
長岡技術科学大学大学院 工学研究科 エネルギー・環境工学専攻
 
2009年4月
 - 
2011年3月
長岡技術科学大学大学院 工学研究科 環境システム工学専攻
 
2007年4月
 - 
2009年3月
長岡技術科学大学 工学部 環境システム工学課程
 
2002年4月
 - 
2007年3月
奈良工業高等専門学校  物質化学工学科
 

委員歴

 
2016年4月
 - 
現在
日本建築学会東海支部  都市計画委員会 委員
 
2016年7月
 - 
2017年3月
みよし景観勉強会  アドバイザー
 
2017年3月
 - 
2018年3月
高浜市  都市計画マスタープラン策定委員会 委員長
 
2017年4月
 - 
現在
みよし市  都市計画審議会 委員
 
2017年4月
 - 
現在
日本都市計画学会中部支部  幹事
 
2017年4月
 - 
現在
日本都市計画学会中部支部  研究活動委員会地方まちづくり小委員会 委員
 
2017年9月
 - 
2018年3月
みよし市 中心市街地基本構想策定懇話会 委員
 
2018年4月
 - 
現在
日本建築学会東海支部  都市計画委員会 幹事
 
2018年6月
 - 
現在
一宮市  都市計画マスタープラン及び立地適正化計画策定委員会 委員
 
2018年6月
 - 
現在
高浜市  都市計画審議会 委員
 
2018年8月
 - 
現在
豊山町  都市計画マスタープラン策定委員会 委員
 

受賞

 
2018年2月
豊田工業高等専門学校 平成29年度教員顕彰
 
2018年1月
日本都市計画学会中部支部 優秀講演者表彰 中山間地における交流活動への参加者小学生が家族へ与える影響に関する一考察
 
2016年5月
公益社団法人日本都市計画学会 論文奨励賞 都市計画制度の限界を補完する土地利用に関わる法制度に関する研究
 
2016年5月
公益社団法人日本都市計画学会 2015年年間優秀論文賞 人口減少フレーム下での区域区分定期見直しの実態とあり方に関する研究
受賞者: 田之上貴紀,松川寿也,佐藤雄哉,中出文平,樋口秀
 
2013年6月
2013 IGCN Steering Commitee Best Poster Presentation Award A Tentative Plan Including the Viewpoint of Safety in the Land Use Plan in Japan
受賞者: Yuya SATO, Bumpei NAKADE
 

論文

 
佐藤 雄哉, 小椋 弘佳
都市計画論文集   53(3) 1087-1093   2018年
本研究は、都市計画区域廃止が懸念される町村の土地利用管理の現状と課題を把握している。本研究では以下のことが明らかになった。これまでに、都市計画区域廃止を検討している町村は南伊勢町のみであった。都市計画区域廃止が懸念される領域は、緩規制地域が多かった。若桜町と川本町では、都市計画区域廃止は県と町の双方が望んではいなかった。南伊勢町では、町は都市計画区域廃止を望んでいたが、県は都市計画区域廃止の前提として土地利用管理計画の策定を求めた。以上より、都市計画区域を指定する際の要件を見直すことや土地...
佐藤雄哉, 田中健作, 大森有希子, 室賀翔, 市川裕理, 都築啓太
工学教育   66(3) 3_29‐3_34(J‐STAGE)   2018年
加藤 賢史, 松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   50(3) 961-967   2015年
本研究は、風力発電施設の立地要因を自然公園法の許可制度の観点から明らかにすることを目的とした。また、自然公園法下での実効性のある土地利用コントロールに対する提言も目的とした。 本研究では立地した事例と事業中止事例を対象として調査した。その結果以下のことが明らかになった。 (1)景観を判断する展望地を選定する際に、展望のために使用される場所ではないとして、複数の展望地を削除して許可したこと (2)自然公園法の特例を適用し、景観に関する許可基準を削除して許可したこと (3)事業計画地が普通地域...
福王寺 峻平, 松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   50(3) 974-979   2015年
本研究では、人口減少下で都市計画区域を再編する上で、集約型都市を目指す再編の方法論を考察することを目的としている。 研究対象として、合併により線引き都市計画区域と非線引き都市計画区域が併存する都市のうち、非線引き都市計画域内に用途地域を持つ都市の中から松本市、宇都宮市、相模原市を対象に調査、分析した。その結果、都市の状況や用途地域内の状況により、再編方法や再編後の対応措置に大きな違いがある事が明らかとなった。 今後用途地域を縮小することにより、都市計画区域再編を行った松本市や宇都宮市を例に...
田之上 貴紀, 松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   50(3) 986-991   2015年
本研究では人口減少下での人口フレーム設定の考え方、定期見直しの内容について実態を明らかにする。また、人口減少下での定期見直しについて提言することを目的とする。 本研究では地方圏の都市計画区域の定期見直しを調査した。その結果、人口推計や可住地人口密度、非可住地の変更で市街化区域を拡大している都市計画区域がみられた。これは、人口減少を想定して、実人口が推計値を上回っている区域である。そのため、この区域では人口減少下に適した定期見直しになっていないことが明らかとなった。この問題を解決するために市...
佐藤 大樹, 松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   50(3) 992-997   2015年
本研究では、地方都市を対象に当初線引き時に市街化区域に指定された区域と拡大した市街化区域の市街地別に空間特性を比較して、市街化区域拡大の問題点・課題を検討することを目的としている。 本研究では、GISソフトで空間化することで「当初線引き時に市街化区域を広く指定した都市」及び「狭く指定した都市」に分類し実態を分析した。その結果前者には、過大に市街化区域を指定した都市が存在し、人口密度が十分に上昇しない市街地や人口の急増に対応するために基盤整備が無担保なままの市街地が散見され、都市全体の人口密...
松原 龍彦, 松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   50(3) 1153-1158   2015年
本研究は、各都市の第1DIDを既成市街地とし、区域区分の有無が既成市街地の密度変化に影響を及ぼすと仮定することによってその動向を探る事を目的とする。 本研究は、密度変遷を探る最小単位を平成12年国勢調査小地域の区域とし、また研究対象期間を昭和45年から平成12年までとした。その結果、本研究では以下のことが明らかになった。 (1)非線引き都市では、昭和45年DID内に含まれる小地域の密度が、線引き都市と比較して低いこと (2)非線引き都市では、都市計画道路の整備によって用途地域外で宅地化が進...
小倉 匡介, 松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   49(3) 489-494   2014年
本研究では、都市計画区域外で実施されている都市再生整備計画に着目している。都市再生整備計画の区域設定時の都市計画法等に関する議論を明らかにするとともに、都市再生整備計画全般の実施傾向を把握する。都市計画区域外の都市再生整備計画を抽出し、都市計画区域との関係性で類型化した。都市計画区域の必要性が高いと考えられる地域について、都市計画区域指定の議論の経緯と、都市再生整備計画策定時の都市計画法に関する議論を確認した。都市再生整備計画の策定に際し、都市計画制度導入の検討は、ほぼ実施されていないこと...
矢代 孝明, 佐藤 雄哉, 松川 寿也, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   49(3) 477-482   2014年
特別用途地区は、平成10年の都市計画法改正で、規制内容を自治体が地域の実情に合わせて自由に指定できるようになった。本研究では、平成10年以降に指定された特別用途地区に着目している。まず、全国的な活用実態を把握し、指定目的と規制内容により類型化した。次に、各類型の事例を通して、今後の特別用途地区を活用した土地利用コントロール手法を検討した。その結果、特別用途地区は、法改正以前には想定されていなかった指定形態の特別用途地区があった。これらを踏まえ今後の特別用途地区を用いた土地利用コントロールの...
木野 健太, 佐藤 雄哉, 松川 寿也, 中出 文平・樋口 秀, 樋口 秀
都市計画論文集   49(3) 465-470   2014年
本研究は、緩規制地域での景観計画を活用した土地利用コントロールの可能性を検証した。まず景観計画区域内に緩規制地域を持ち、土地利用コントロールを目的とする景観計画を抽出した。その上で、開発行為や建築行為の実績と景観計画に基づく届出を比較した。その結果、景観計画で数値によって開発行為の届出基準を定めた場合、土地利用転換が把握できていた。また、基準をゾーニングすることで建築物の立地を誘導できることが分かった。以上より、緩規制地域での土地利用コントロール手法として景観計画が効果を持つことが分かった。
松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   49(3) 459-464   2014年
本研究は、都市計画法第34条11号で定める条例(3411条例)と浸水想定区域との関係を通じて、市街化調整区域における規制緩和の問題点を明らかにすることを目的とする。その結果、以下の3点を明らかにした。1)多くの自治体が浸水想定区域を都市計画法施行令第八条第1項第2号ロの区域として想定していないこと。2)そのため、3411条例による新規開発地において浸水被害が発生したこと。3)浸水リスクに対して運用改善した3411条例にも課題があること。以上を踏まえて、浸水リスクに対応した開発許可制度を提言した。
佐藤 雄哉, 松川 寿也, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   49(3) 447-452   2014年
本研究は、準景観地区と景観協定の全国的な指定実態を把握している。本研究では以下のことが明らかになった。全国で4つの準景観地区が指定されていた。平泉町では、正確に土地利用変化を把握するために準景観地区が役立っていた。また、高野町では準景観地区を指定することで特定行政庁でなくても建築行為を把握できることがわかった。景観協定は全国で46あることがわかった。様々な地域で景観協定が活用されており、地区計画の代替手法として活用されている地域もあった。つくば市と市川市の事例では、住宅地の土地利用管理手法...
須田 祥平, 佐藤 雄哉, 松川 寿也, 中出 文平, 樋口 秀
日本建築学会計画系論文集   79(697) 727-736   2014年
This study understands the condition of the zoning area designation and presents the problems of the zoning area specification. We treat for the cities having Non- Area Divided City Planning Area where the zoning area has been newly designated aft...
赤井 瑛, 松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   48(3) 777-782   2013年
本研究は、政令市移行に伴い線引き・非線引き都市計画区域に加え、都市計画区域外を含め全域を区域区分した新潟市を対象として、再編の経緯と課題を明らかにし、その際の知見を得ることで区域区分制度の在り方を考えることを目的としている。その結果、新潟市は広域的なまちづくりをするために全域を都市計画区域にすることを選択したことが明らかになった。その際、市街化区域編入地区に関しては、もともとの用途地域を尊重して市街化区域に指定していること、市街化調整区域編入地区に関しては補完制度の提案によって住民から理解...
安澤 尚紀, 佐藤 雄哉, 松川 寿也, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   48(3) 771-776   2013年
本研究では、土地利用規制を目的に都市計画区域を新たに指定した区域を対象としており、都市計画区域指定時の技術的基準に着目する。そして、都市計画区域を指定した際の課題を明らかにする。その結果、以下のことを明らかにした。新規に設定した都市計画区域では、各都市で事前調査内容に差異があり、実態把握が不十分な都市が多く存在することが明らかとなった。さらに、調査から明らかとなった既存不適格建築物に対して、建蔽率緩和や2項道路指定の対応が行われていた。しかし、建蔽率及び接道義務の両要件を充たすことが出来な...
小林 達也, 佐藤 雄哉, 松川 寿也, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   48(3) 765-770   2013年
準都市計画区域は、土地利用整序、又は環境保全を目的に平成12年に創設された制度である。本研究では、各自治体が準都市計画区域を指定した経緯を把握し、市町村決定と都道府県決定の区域の相違や土地利用動向、指定による効果の実態を明らかにし、今後の準都市計画区域の在り方について提言をすることを目的とする。研究の結果、(1)市町村決定の事例では、平成18年の法改正以前の問題点である準都市計画区域の指定を避けて区域外に開発が起きている箇所が見受けられたこと、(2)準都市計画区域は都市地域の指定をせずに短...
佐藤 雄哉, 松川 寿也, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   48(3) 759-764   2013年
本研究は、平成12年以降に都市計画区域を廃止した区域の実態を全国的に把握し、指定経緯や課題を提示している。本研究では、以下の点が明らかになった。平成12年以降、全国では5つの都市計画区域が廃止されており、市町村合併を経て廃止している区域が最も多い。また、大半の場合は廃止後に新たな土地利用規制手法が指定されていない。さらに、廃止区域はその半分以上の領域が個別規制法の規制の強い区域が指定されていない緩規制地域であった。以上の結果から、都市計画区域に代わる代替的土地利用規制の必要性を指摘した。
松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   48(3) 747-752   2013年
本研究は、非線引き都市計画区域で指定された風致地区を対象に、指定経緯、及び開発動向、規制状況を明らかにし非線引き白地地域での風致地区の土地利用規制の実態を明らかにすることを目的とする。研究手法は、(1)全国の風致地区を規模、用途地域との関係、他の規制法の規制状況との関係の3軸から類型化する。(2)詳細対象地区の現地調査及び自治体からのヒアリング調査により実態把握をする。その結果、風致地区には規制実効力に限界があり、大規模に指定されている地区では風致地区区域の変更が必要とされることが明らかと...
髙瀨 智志, 松川 寿也, 佐藤 雄哉, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   48(3) 741-746   2013年
市街化調整区域では、建築基準法に基づく形態制限が定められているが、都市計画法第41条は、開発許可の際に必要に応じて形態制限を適用することができる制度である。本研究では、制限の適用に多くの裁量がある都市計画法第41条に着目し、全国的な運用実態を明らかにするとともに、運用上の課題を把握することを目的とする。その結果、都市計画法第41条は、規制が緩和される3411区域で柔軟な形態制限の適用が可能である一方で、運用基準が策定されている場合でも、適切に運用がされていないことが明らかとなった。これらを...
満田 龍哉, 佐藤 雄哉, 松川 寿也, 中出 文平, 樋口 秀
都市計画論文集   48(2) 120-128   2013年
本研究は、都市計画区域外および白地地域に指定されている建築基準法第22条区域を対象とし、都市計画区域および用途地域指定の可能性を探ることを目的とする。そこで、4自治体を詳細対象自治体として選定し、ヒアリング調査および現況調査から、22条区域の実態を把握した。その結果、都市計画区域外でも22条区域を中心に人口集積および都市的土地利用があること、市街地を形成している指標として22条区域を取り上げ、都市計画区域を指定すべきであること、白地地域の22条区域は早急な用途地域の指定が必要であること、都...

Misc

 
広域都市計画区域縁辺市町市街化調整区域における居住および生活拠点に関する研究
根本一樹・鶴田佳子・佐藤雄哉・櫻木耕史
都市計画報告集   (17) 109-113   2018年9月
歩いて回遊できるまちなかを目指して-愛知県みよし市での中心市街地活性化の取組-
佐藤雄哉
日本都市計画学会誌333号   67(4) 4   2018年7月   [依頼有り]
中山間地における交流活動への参加者小学生が家族へ与える影響に関する一考察
佐藤雄哉,田中健作,大森有希子,室賀翔,市川裕理,都築啓太,水口陽子,大畑卓也
第28回日本都市計画学会中部支部研究発表会論文・報告集   63-66   2017年10月
大森 有希子, 室賀 翔, 佐藤 雄哉, 田中 健作
豊田工業高等専門学校研究紀要   49(0)    2017年
Depopulation in rural areas and decline of local industries have become a serious problem in Japan. As one possible step to improve this situation, the "Dormitown" project in National Institute of Technology, Toyota College (NITTC) carried out a s...
佐藤 雄哉, 田中 健作, 大森 有希子, 室賀 翔
豊田工業高等専門学校研究紀要   49(0)    2017年
This study describes the evaluation of exchange activity in hilly and mountainous area by local residents.It was clarified that the local residents have high evaluation and wish continuation of exchange activity. On the other hand, the local resid...

講演・口頭発表等

 
Study on Bustle Generation Utilizing Vacant Space of Public Facilities
Chie SHIMIZU, Yuya SATO
The 3rd International Conference of “Science of Technology Innovation”2018   2018年10月5日   
Study on the Influence of Policies Related to Formation of “Small Base” on Urban Planning
Hiroko YAMAMOTO, Yuya SATO
The 3rd International Conference of “Science of Technology Innovation”2018   2018年10月5日   
Study on the Actual Condition of the Area to Manage Land Use by the Methods other than City Planning Act
Haruya ISHIZAKI, Yuya SATO
The 3rd International Conference of “Science of Technology Innovation”2018   2018年10月5日   
佐藤雄哉
日本建築学会大会学術講演梗概集   2018年9月5日   
防災都市づくり計画の計画内容による類型化に関する研究
佐藤雄哉
土木学会第73回年次学術講演会講演概要集   2018年8月31日   
中山間地における交流活動への参加者小学生が家族へ与える影響に関する一考察
佐藤雄哉,田中健作,大森有希子,室賀翔,市川裕理,都築啓太,水口陽子,大畑卓也
第28回日本都市計画学会中部支部研究発表会   2017年10月20日   
Study on Realization of Viewpoint of Safety in Urban Plan Using “Disaster Prevention Urban Planning”
Konatsu Kondo, Yuya Sato
The 2nd International Conference of “Science of Technology Innovation”2017   2017年10月6日   
Comparison Regarding Low Carbon Project Between Toyota City and Sungai Petani(Malaysia)
Maheshan Sundaram, Yuya Sato
The 2nd International Conference of “Science of Technology Innovation”2017   2017年10月6日   
Study on Incombustible Area of Building Designated Area Out of City Planning Area
Kentaro Mori, Yuya Sato
The 2nd International Conference of “Science of Technology Innovation”2017   2017年10月6日   
地域教育の実践と継続にみる多様性、包摂、創造-豊田高専ドミタウンの事例-
田中健作,佐藤雄哉,大森有希子,室賀翔,市川裕理,都築啓太
平成29年度全国高専フォーラム   2017年8月22日   

担当経験のある科目

 
 

競争的資金等の研究課題

 
コンパクトな密度構造の都市を担保するための土地利用制度のあり方に関する研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤(B)
研究期間: 2018年4月 - 2021年3月    代表者: 中出 文平
「小さな拠点の形成」関連事業が都市計画へ与える影響に関する考察
長岡技術科学大学: 平成30年度高専-長岡技科大共同研究助成
研究期間: 2018年7月 - 2019年3月    代表者: 佐藤 雄哉
技科大・高専・行政・地域連携PBL実践型国際“人財”育成教育モデルの構築
豊橋技術科学大学: 平成30年度高専連携教育研究プロジェクト
研究期間: 2018年7月 - 2019年3月    代表者: 佐藤 雄哉
防災都市づくり計画を活用した都市計画区域外も含めた減災型都市計画に関する研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金 若手(B)
研究期間: 2016年4月 - 2019年3月    代表者: 佐藤 雄哉
豊田市の中山間地を舞台とした多世代参加型の自然とのふれあい活動
公益信託富士フィルム・グリーンファンド: 2017年度活動助成
研究期間: 2017年9月 - 2018年8月    代表者: 豊田高専ドミタウン実行委員会(申請担当者として)
地方都市における減災型土地利用規制手法としての22条区域の運用実態と課題
長岡技術科学大学: 平成29年度高専-長岡技科大共同研究助成
研究期間: 2017年7月 - 2018年3月    代表者: 佐藤 雄哉
コンパクト+ネットワーク国土形成計画の地方中小都市への適用に関する研究
独立行政法人国立高等専門学校機構: 平成29年度研究プロジェクト経費助成事業「研究ネットワーク形成支援事業」
研究期間: 2017年7月 - 2018年3月    代表者: 鶴田 佳子
集約型都市構造実現のための人口減少下における区域区分のあり方に関する研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤(B)研究分担者
研究期間: 2016年4月 - 2018年3月    代表者: 中出 文平
飯田サテライトラボを活用した飯田市中心市街地再生シャレットワークショップ
豊橋技術科学大学: 平成28年度高専連携教育研究プロジェクト
研究期間: 2016年7月 - 2017年3月    代表者: 佐藤 雄哉
はじめの一歩部門
豊田市: 平成28年度市民活動促進補助金
研究期間: 2016年6月 - 2017年3月    代表者: 豊田高専ドミタウン実行委員会(申請担当者として)

その他

 
2018年11月   国際会議で優秀発表賞/みよしの施設無料開放実験
新三河タイムス2面,2018年11月1日,株式会社新三河タイムス社
2018年6月   「カリヨンハウス」イベント広場を無料開放/机とイス設置 利用実態探る
新三河タイムス1面,2018年6月28日,株式会社新三河タイムス社
2018年2月   ペデッキでの物販提案/豊田高専学生5人「カリヨン」の活用策研究
新三河タイムス2面,2018年2月15日,株式会社新三河タイムス社
2017年11月   三好ケ丘駅前に賑わいを/豊田高専学生5人が調査研究へ
新三河タイムス2面,2017年11月16日,株式会社新三河タイムス社