共同研究・競争的資金等の研究課題

2017年4月 - 2021年3月

環境技術革新の指標開発と要因分析

日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

課題番号
17K12856
配分額
(総額)
2,860,000円
(直接経費)
2,200,000円
(間接経費)
660,000円

本研究の目的は、環境技術(特許)を定量化、指標化し、マクロ・ミクロレベルで技術革新の要因を明らかにすることである。まず特許ストックのシャドウプライス推計では、92か国1992年~2010年のデータを用い、前年度の包絡線分析モデルでは、労働、資本ストック、特許ストック、エネルギー使用、GDP、温室効果ガスの6つを考慮したモデルを推計した。今年度は、人口の代わりに人的資本、エネルギーの代わりに自然資本を用いたモデルを推計した。これら2つのモデルでは、特許ストックの価値はGDPでそれぞれ-5.8%と-2.9%であった。
次に、環境技術の前提として環境効率性を推計するために、CO2と廃棄物に着目した企業版茅恒等式のモデル開発を行った。CO2モデルは、CO2を次の6つの項に分解する:炭素強度(CO2÷エネルギー)、エネルギー強度(エネルギー÷原価)、売上原価率(原価÷売上)、総資本回転率(売上÷総資本)、レバレッジ(総資本÷株主資本)、株主資本。廃棄物モデルでは、廃棄物を同じように6つの項に分解するが、炭素強度とエネルギー強度の代わりにマテリアルロス率(廃棄物÷原材料)と原材料原価比率(原材料÷原価)を用いる。実証研究として、日本企業データを用いて分析を行った結果、頑強な結果としては、廃棄物とCO2の要因は、レバレッジ(負債)が負、企業サイズ(株主資本)が正の影響が示された。
また、追加の分析として、環境マネジメントの実地調査として、マテリアルフローコスト会計に関する調査をタイで行った。タイの主要な結果として、回答企業101社の58%がマテリアルフローを管理しており、情報公開は総廃棄物量が50%、有害廃棄物量が49%、原材料使用量が29%、リサイクル量が24%であった。

ID情報
  • 課題番号 : 17K12856