古田 雄一
基本情報
- 所属
- 筑波大学 人間系 助教
- 学位
-
博士(教育学)(2019年3月 筑波大学)
- 連絡先
- furuta.yuichi.gpu.tsukuba.ac.jp
- 研究者番号
- 20791958
- J-GLOBAL ID
- 201601012514398862
- researchmap会員ID
- B000266625
1987年生。東京大学大学院教育学研究科修士課程、筑波大学大学院人間総合科学研究科博士後期課程修了。博士(教育学)。大阪国際大学短期大学部専任講師、同准教授を経て、現在、筑波大学人間系助教。
専門は教育学(教育政策/教育経営)。子どもの声や参加、シティズンシップ教育、日米の現代教育改革などに関心をもち、日本とアメリカを主なフィールドとして研究に取り組んでいる。現在は、日本や諸外国における生徒の声に基づく学校改革、教育政策過程への子どもの参加・意見反映、子どもの市民性を育む学校教育のメカニズムやそれを支える教育政策などに関する研究を進めている。また、生徒参加による校則見直しや学校づくり、子どもの声の政策反映の取り組みなどにも携わる。
■主要著書・訳書
・『現代アメリカ貧困地域の市民性教育改革―教室・学校・地域の連関の創造』(単著)東信堂、2021年。
・『校則が変わる、生徒が変わる、学校が変わる―みんなのルールメイキングプロジェクト』(共編著)学事出版、2022年。
・『世界に学ぶ 主権者教育の最前線―生徒参加が拓く民主主義の学び』(共著)学事出版、2023年。
・『民主主義を創り出す―パブリック・アチーブメントの教育』(監訳)東海大学出版部、2020年。
■主要論文
・「子どもの意見表明・参加をめぐる課題と展望―近年の制度的・政策的動向に焦点づけて―」『教育制度学研究』第31号、2024年。
・「米国シカゴの学校協議会にみる生徒参加の影響力と課題―校内警察官の存廃をめぐる意思決定の事例から―」『日本教育行政学会年報』第50号、2024年。
・「アメリカにおける「学校風土」調査に基づく学校改善とアカウンタビリティ政策の展開―シカゴ学区における児童生徒への質問紙調査の活用事例を中心に―」『日本教育政策学会年報』第30号、2023年。
・「教育経営における「生徒の声」の意義と課題―近年の国際的動向の検討と考察をもとに―」『日本教育経営学会紀要』第63号、2021年。
・「アメリカにおける学校全体の市民性教育の評価と改善支援の試み―「イリノイ・デモクラシー・スクール」の事例から―」『学校経営研究』第45巻、2020年。
・「社会変革への効力感を育む市民性教育―アメリカの「パブリック・アチーブメント」を事例として―」『公民教育研究』第23号、2016年。
・「現代アメリカにおける市民性形成の格差の政策的背景―1990年代以降の州および連邦政府による関連政策の分析を通して―」『学校経営研究』第41巻、2016年。
■実践・社会活動
・こども家庭庁 こども家庭審議会基本政策部会 こども・若者参画及び意見反映専門委員会委員(2023年~)
・日本シティズンシップ教育フォーラム(J-CEF) 共同代表(2018年~2022年)、運営委員(2013年~2022年)、マネジメントチーム(2022年~)
・認定NPO法人カタリバ「みんなのルールメイキングプロジェクト」プログラム/効果検証 設計・実施協力(2019年~)
・三菱UFJリサーチ&コンサルティング「子供たちによる「対話」を政策形成過程に反映する方法に関する調査研究事業」(文部科学省委託調査研究)研究アドバイザー(2022年~2023年)
・藤沢市まちづくりパートナーシップ事業提案制度「高校生のシチズンシップ教育の普及事業」プログラムアドバイザー(2015年~2016年)
・「地域でつながるワカモノ×NPOインターンシッププログラム」 プログラムアドバイザー (2014年~2015年)
・藤沢市青少年問題協議会 委員・専門部会委員(2013年~2015年)
ほか
■受賞
・日本教育経営学会 学術研究賞(2021年)
・筑波大学 茗渓会賞(2019年)
ほか
◆note:https://note.com/yuichifuruta
研究分野
1経歴
8-
2022年4月 - 現在
-
2021年4月 - 2022年3月
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2020年4月 - 2022年3月
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2019年4月 - 2021年3月
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2016年4月 - 2019年3月
-
2017年4月 - 2018年3月
-
2015年9月 - 2016年3月
-
2013年4月 - 2016年3月
学歴
4-
2013年4月 - 2019年3月
-
2011年4月 - 2013年3月
-
2009年4月 - 2011年3月
-
2007年4月 - 2009年3月
委員歴
16-
2024年7月 - 現在
-
2024年6月 - 現在
-
2024年5月 - 現在
-
2024年3月 - 現在
-
2023年6月 - 現在
-
2023年1月 - 現在
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2022年10月 - 現在
-
2022年3月 - 現在
-
2019年12月 - 現在
-
2018年6月 - 現在
-
2021年10月 - 2024年6月
-
2021年6月 - 2024年6月
-
2022年7月 - 2023年6月
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2018年3月 - 2022年3月
-
2013年3月 - 2022年3月
-
2013年4月 - 2015年3月
受賞
3主要な書籍等出版物
12-
明石書店 2024年4月22日 (ISBN: 4750357650)
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時事通信社 2024年3月26日 (ISBN: 4788719010)
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学事出版 2023年3月14日 (ISBN: 4761929081)
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学事出版 2022年9月22日 (ISBN: 4761928786)
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東信堂 2021年2月10日 (ISBN: 4798916730)
-
東海大学出版部 2020年3月30日 (ISBN: 4486021827)
論文
23-
教育制度学研究(日本教育制度学会) (31) 49-63 2024年11月 招待有り
-
日本教育行政学会年報 (50) 145-163 2024年10月 査読有り
-
日本教育経営学会紀要 (66) 192-201 2024年6月
-
日本教育政策学会年報 (30) 144-160 2023年7月 査読有り
-
教育学研究(広島大学大学院人間社会科学研究科紀要) (3) 326-335 2022年12月
-
生活経済政策 (309) 6-9 2022年9月 招待有り
-
国際研究論叢(大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要) 35(3) 97-116 2022年3月
-
日本教育経営学会紀要 (63) 19-34 2021年6月 査読有り招待有り
-
学校経営研究(大塚学校経営研究会) 45 43-56 2020年7月 査読有り
-
国際研究論叢(大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要) 33(3) 111-127 2020年3月
-
国際研究論叢(大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要) 33(1) 69-84 2019年10月
-
博士論文(筑波大学大学院人間総合科学研究科) 2019年1月 査読有り
-
国際研究論叢(大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要) 32(1) 139-155 2018年10月
-
国際研究論叢(大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要) 31(2) 237-253 2018年1月
-
学校経営研究(大塚学校経営研究会) 41 60-81 2016年3月 査読有り
-
公民教育研究(日本公民教育学会) (23) 53-67 2016年3月 査読有り
-
筑波大学教育学系論集 40(1) 55-63 2015年10月 査読有り
-
日本教育経営学会紀要 (57) 110-124 2015年6月 査読有り
-
学校経営学論集(筑波大学学校経営学研究会) (3) 12-20 2015年2月 査読有り
-
学校経営研究(大塚学校経営研究会) 39 2-9 2014年3月
MISC
19-
日本教育経営学会紀要 (66) 125-126 2024年6月
-
月刊生徒指導 53(13) 20-23 2023年12月
-
社会科教育 (772) 122-125 2023年8月 招待有り
-
日本教育経営学会紀要 (65) 153-157 2023年6月
-
中学校 (835) 12-15 2023年3月
-
社会科教育 (766) 122-125 2023年2月 招待有り
-
Konrad Adenauer Sharing Political and Civic Engagements Spaces (KASpaces) Accelerating Progress and Equity in Education 111-112 2022年2月
-
日本学習社会学会年報 (17) 9-12 2021年8月
-
月刊高校教育 53(10) 76-77 2020年9月
-
月刊高校教育 53(9) 76-77 2020年8月
-
月刊高校教育 53(8) 76-77 2020年7月
-
月刊高校教育 53(7) 80-81 2020年6月
-
月刊高校教育 53(6) 76-77 2020年5月
-
教育学研究 (日本教育学会) 87(1) 91-92 2020年3月 招待有り
-
国際研究論叢 (大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要) 32(3) 99-112 2019年3月
-
日本学習社会学会年報 (14) 47-51 2018年9月 招待有り
-
日本学習社会学会年報 (10) 28-31 2014年9月 招待有り
-
「社会に生きる学力形成をめざしたカリキュラム・イノベーション」研究プロジェクト 平成24年度報告書 55-82 2013年3月
-
「学校における新たなカリキュラムの形成」研究プロジェクト 平成23年度報告書 51-82 2012年3月
講演・口頭発表等
28-
日本学習社会学会第21回大会(課題研究Ⅱ「多様性の時代における教育への問い―社会的に周縁に置かれた人々の声や視点から教育、社会を問い直すには―」) 2024年9月15日
-
World Education Research Association 2024 focal meeting 2024年9月11日
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日本特別活動学会第33回大会(シンポジウム「「子どもの世界」からみえる特別活動の新たな風景」) 2024年9月7日 招待有り
-
日本公民教育学会第34回大会 2024年6月30日
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日本教育経営学会第63回大会(若手研究者のための研究フォーラム「若手研究者が考える教育経営学研究の現在地と展望」) 2023年6月2日 招待有り
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全国社会科教育学会第71回全国研究大会(シンポジウム「“社会科”はどこへむかえばよいのか―市民的資質教育としての社会科の本質論争は決着したのか―」) 2022年10月8日 招待有り
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日本教育学会第81回大会(ラウンドテーブル「生徒参加による主権者教育に関する国際比較―日本への提言に向けて―」) 2022年8月24日
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日本高校教育学会第29回大会(特別講演) 2022年7月16日 招待有り
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日本教育経営学会第62回大会(課題研究「教育経営学研究の新機軸の探究(1)」) 2022年6月5日
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全国社会科教育学会第70回全国研究大会(課題研究Ⅲ「多様性と包摂に関する社会科の研究潮流」) 2021年10月23日 招待有り
-
日本教育学会第80回大会(ラウンドテーブル「テクノロジーの進歩と社会的分断の時代におけるデモクラシーと教育―米国の経験とこれから―」) 2021年8月25日
-
日本学習社会学会第17回大会(課題研究Ⅰ「市民性教育の理論と実践に関する比較研究―日米英の動向について―」) 2020年9月13日 招待有り
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日本教育学会第78回大会(課題研究Ⅱ Education and Citizenship: Empowering People for a Global Society) 2019年8月8日 招待有り
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日本教育経営学会第59回大会 2019年6月8日
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第19回「開かれた学校づくり」全国交流集会(第一分科会「生徒参加による主権者教育の国際比較研究」) 2019年2月10日
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日本教育行政学会第53回大会 2018年10月13日
-
日本学習社会学会第14回大会(課題研究Ⅱ「地域と学校の連携と「社会に開かれた教育課程」」) 2017年9月9日 招待有り
-
日本教育方法学会第52回大会(ラウンドテーブル「市民性教育の新たな実践研究(2)―18歳選挙権時代に地域と学校をつないで主権者を育てる―」) 2016年10月2日
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学校づくり研究会(主催:大阪大学人間科学研究科教育文化学研究室) 2016年5月14日 招待有り
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科学研究費プロジェクト「多様性と民主主義を視点としたシティズンシップ教育の国際比較研究」主催セミナー「シティズンシップ教育実践の発展のために、研究はどのように寄与できるか?」 2016年2月17日
所属学協会
13共同研究・競争的資金等の研究課題
9-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 若手研究 2022年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
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科学研究費補助金 (基盤研究(C)) 2020年4月 - 2023年3月
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科学研究費補助金 研究成果公開促進費(学術図書) 2020年4月 - 2021年3月
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科学研究費補助金 (基盤研究(C)) 2018年4月 - 2021年3月
-
科学研究費補助金 (若手研究(B)) 2017年4月 - 2020年3月
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科学研究費補助金 特別研究員奨励費 2013年4月 - 2016年3月
担当経験のある科目(授業)
25-
2023年10月 - 現在
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2023年4月 - 現在
-
2022年10月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2022年4月 - 2022年9月
学術貢献活動
1-
その他主催:日本教育経営学会国際交流委員会 2018年5月20日
その他
2-
2022年7月研究統括を務めた認定NPO法人カタリバ「みんなのルールメイキングプロジェクト」の2021年度調査研究の最終報告書の作成に協力した。 (執筆者:古田 雄一, 起塚 拓志, 古野 香織, 大脇 和志, 奥村 尚, 郡司 日奈乃, 高見 史織, 渡部 春香)
-
2014年4月 - 2015年3月東海大学が平成25年度文部科学省「地(知)の拠点整備事業」採択を受け、アメリカのシティズンシップ教育「パブリック・アチーブメント」をもとにした「パブリック・アチーブメント型教育」の実践を全学展開するにあたり、同国で刊行されているガイドブックを学内教職員向けに翻訳。古田は第10~14章の翻訳および翻訳全体のチェックに協力した。
社会貢献活動
46