坂本 有芳
サカモト ユカ (Yuka SAKAMOTO)
更新日: 2024/04/24
基本情報
- 所属
- 鳴門教育大学 大学院学校教育研究科 高度学校教育実践専攻 教授
- 消費者庁新未来創造戦略本部 国際消費者政策研究センター 客員主任研究官
- 学位
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博士（社会科学）(お茶の水女子大学)
- 研究者番号
- 00468703
- J-GLOBAL ID
- 200901052537973364
- researchmap会員ID
- 6000005127
- 外部リンク
持続可能な消費の実践、デジタル化に伴う消費生活の変化、非常時の購買行動など、デジタル化の影響や持続可能な社会に着目して、生活に密着した視点から生活行動の変容をとらえ、効果的な教育、情報提供のあり方を研究しています。
経歴
4-
2022年4月 - 現在
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2014年4月 - 2022年3月
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2012年4月 - 2014年3月
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2007年 - 2010年
論文
27-
Environmental Challenges 15 100905-100905 2024年4月 査読有り
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Cleaner Waste Systems 6 100119-100119 2023年12月 査読有り
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日本消費者教育学会誌 43 45-54 2023年9月 査読有り
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Research Discussion Paper, International Consumer Policy Research Center（ICPRC） Strategic Headquarters for Frontiers of Consumer Policy Consumer Affairs Agency, Government of Japan 2023年9月
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The International Journal of Sustainability Policy and Practice 18(1) 1-13 2022年4月 査読有り
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消費者庁新未来創造戦略本部 国際消費者政策研究センターディスカッションペーパー №3. 2021年10月
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消費者教育 41 57-66 2021年9月 査読有り筆頭著者
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The International Journal of Social Sustainability in Economic, Social, and Cultural Context 17(1) 53-71 2021年2月 査読有り
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日本家庭科教育学会誌 = Journal of the Japan Association of Home Economics Education 63(4) 215-224 2021年2月 査読有り筆頭著者
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国民生活研究 = Journal of research on social and economic life / 国民生活センター教育研修部「国民生活研究」編集委員会 編 59(1) 39-54 2019年7月 査読有り筆頭著者
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The International Journal of Sustainability Policy and Practice 15(1) 1-17 2019年1月10日 査読有り
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鳴門教育大学授業実践研究 : 学部・大学院の授業改善をめざして = Naruto University of Education forum for classroom research 16 107-114 2017年5月 筆頭著者
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International Journal of Home Economics (IJHE) 9(2) 139-147 2017年1月 査読有り
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Journal of Management & Organization 22(6) 797-816 2016年11月 査読有り
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日本労働研究雑誌 10(57) 34-46 2015年10月 招待有り
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106Proceedings of the 10th European Conference of The International Labour and Employment Relations Association (ILERA) 2013年6月 査読有り -
日本テレワーク学会誌 10(1) 24-35 2012年4月 査読有り
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34『雇用システムの現状と課題』東京大学社会科学研究所データアーカイブリサーチペーパーシリーズ 44 1-20 2010年3月 -
日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 11(11) 24-29 2009年6月
書籍等出版物
11-
萌文書林 2023年4月 (ISBN: 9784893474001)
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明治図書出版 2022年12月 (ISBN: 9784183537355)
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東京書籍 2022年2月 (ISBN: 9784487166497)
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東京書籍 2022年2月 (ISBN: 9784487166480)
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東京書籍 2022年 (ISBN: 9784487278015)
-
東京書籍 2022年 (ISBN: 9784487278060)
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丸善出版 2018年10月 (ISBN: 9784621303436)
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Bristol 2018年6月 (ISBN: 9781447339946)
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お茶の水学術事業会 2016年3月 (ISBN: 9784902197112)
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徳島県教育印刷 2015年3月
共同研究・競争的資金等の研究課題
10-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2021年4月 - 2025年3月
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2017年8月 - 2023年3月
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2017年8月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費補助金 基盤研究(C) 2016年4月 - 2019年3月
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2017年8月
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日本学術振興会 特別研究員奨励費 2012年4月 - 2015年3月
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日本学術振興会 科学研究費補助金 基盤研究(C) 2010年 - 2013年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2007年 - 2008年
MISC
19-
刑政 134(4) 84-92 2023年4月
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日本家庭科教育学会誌 = Journal of the Japan Association of Home Economics Education 65(3) 168-171 2022年11月
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家族社会学研究 34(2) 148-149 2022年10月31日
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国民生活. ウェブ版 : 消費者問題をよむ・しる・かんがえる / 国民生活センター 編 (120) 11-14 2022年8月
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DIO : data information opinion : 連合総研レポート : 資料・情報・意見 35(5ママ) 14-18 2022年6月
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家族関係学 = Japanese journal of family relations : 一般社団法人日本家政学会家族関係学部会誌 / 家族関係学部会編集委員会 編 (41) 69-76 2022年
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Posse = ポッセ 36 34-41 2017年9月
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一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 68 73 2016年
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家族社会学研究 27(1) 84-85 2015年
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一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 66 163 2014年
-
日本テレワーク学会誌 10(1) 48-48 2012年4月1日
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日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 (13) 88-93 2011年10月1日
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日本テレワーク学会誌 8(1) 23-27 2010年4月 招待有り
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家族関係学 28 71-71 2009年10月 招待有り
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日本テレワーク学会誌 7(2) 83-85 2009年10月 招待有り
-
東京文化短期大学紀要 23 32-32 2006年3月9日
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日本保育学会大会研究論文集 (57) 330-331 2004年4月10日
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日本保育学会大会研究論文集 (57) 332-333 2004年4月10日
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ニッセイ基礎研report (69) 12-17 2002年12月
講演・口頭発表等
13-
7310th European Conference of the ILERA 2013年6月21日 -
日本家族社会学会第２２回大会 2012年9月16日
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第31回家族関係学セミナー 2011年10月
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日本テレワーク学会第13回研究発表大会 2011年10月
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日本家族社会学会第19 回大会 2009年9月
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第10回日本テレワーク学会研究発表大会 2008年6月
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123An Analysis of the Relationship between ICT Diffusion and Deemployment in Japan 2008年6月 -
The 10th International Conference on Global Business and Economic Development 2007年8月
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The 12th International Telework Workshop 2007年8月
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日本家族社会学会 第16回大会 2006年9月
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日本家政学会家族関係学部会 第25回大会 2005年10月
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The 8th International Telework Workshop 2003年8月
Works(作品等)
5-
2023年10月2日 - 現在 教材
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2022年4月1日 - 現在 教材
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2021年4月1日 - 現在 教材
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2020年4月1日 - 現在 教材
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2019年4月1日 - 現在 教材
受賞
4所属学協会
5-
2017年4月 - 現在
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2014年4月 - 現在