東日本大震災の被災地において、特に市町村保健師や市町村栄養士が家庭訪問等において健診データを有効に活用し、タイムリーに支援に結び付けることが可能となるシステムを開発し、今後数年間に予想される、仮設住宅居住者の健康悪化を防止する方法論を開発することを目的としている。自治体では被災者健診の他、特定健診、特定保健指導のデータが蓄積されており、さらに家庭訪問によって得られた血圧等のデータが集積されている。これらのデータを縦断的に連結することにより、心の健康度、睡眠障害、血圧、血糖等の健康診査結果において優先順位の高い住民を短時間に抽出し効率的な支援を実施することが可能となった。