本研究は、介護支援専門員と訪問看護師が、対象者のケアマネジメントを実施する上で、退院調整時にそれぞれどのような情報提供を医療機関に求めているかを把握し、円滑な在宅療養への移行にむけた医療機関と関係職種との情報提供方法および、医療機関における退院調整システムのあり方について検討することを目的として実施した。対象者に対し、自記式質問紙調査を実施したところ、介護支援専門員109人、訪問看護師28人から回答を得た(回収率48.6%)。介護支援専門員(以下CM群)と訪問看護師(以下VN群)で、「病院から必要な情報」として認識している項目に差があるか比較した。その結果、CM群は「今後起こりうる病状の変化」、「在宅の服薬管理方法」、「在宅の治療処理方法」、「リハビリ継続の必要性」、「食事の状況」、「認知症の有無と程度」、「住宅改造・介護用品の必要性」の項目、VN群は「本人への病状説明と理解度」の項目について必要であると認識している人が多かった。これらから、CM群は本人の疾患、障害をふまえた今後の治療の見通しや、日常生活上の不具合に対する具体的なケア内容に関する情報提供、VN群は「本人への病状説明と理解度」といった、今後の在宅療養を支援していく上での方向性を見極めるために必要な情報提供を医療機関に求めていた。以上のことから、CM群へは疾患や医療処置、今後の予測に関する項目を医療職以外でも分かるように情報を提供すること、対象者が在宅療養や看取りについて入院中から決定できるよう病棟看護師が支援を行い、VN群にその情報を提供していくことが重要である。さらに、地域連携室のスタッフが医療機関と関係職種との橋渡しの役割を担い、対象者が安心して在宅療養に移行できるシステム作りを行うことが望まれる。(著者抄録)