学校等における食物アレルギー緊急時対制構築において、現職教育の効果を最大限に引き出すためには、関係者が指導者となり繰り返し訓練を行うこと、その学校の構造、構成あっ
た体制構築が重要であると考える。そのため、現場で活躍する養護教諭等を想定した緊急時対応講習の指導者育成プログラムの開発を主目的とする。さらに、指導者が現職教育を行うために必要な支援ツールの開発を目的としている。
令和３年度は、月１回の会議を開催し、前半に動画シナリオの作成、スライドの作成を開始し、動画撮影を行った。動画撮影の内容は、各学校の状況に合わせて指導が可能なように作成した。アレルギーが発症した場合の対応は、人を集めることが最初であるが、教室でのインターフォン設置の有無により対応が異なる。そのため、教室にインターフォンがある場合とインターフォンがない場合の対応動画を作成した。それに加え、教室外で生じた運動誘発アナフィラキシー対応の動画を作成した。また、前半より指導者養成講習会受講に必要な資格の検討を行った。その結果、資格としては、①養護教諭で経験３年以上または教員経験５年以上、②食物アレルギーの基礎知識がある、③学校でのアレルギー症状の対応経験があることとなった。対応講習開催に必要なな能力は、The International Board of Standard Training, Performance and Instruction (ibstpi)のInstructor Competenciesより、この講習会の指導者に適応したものを抽出した。これらを基に養成ガイドラインの作成、マニュアルの作成を行った。分担研究者は、アレルギー関連学会に参加し、最新の知見の収集に努めた。