2018年度も内陸型・海溝型を問わず重要インフラ施設に及ぼす地震動の影響を多角的な観点から検討を行った。メンバーの多くは2018年に起こった台湾花蓮地震、大阪府北部の地震、北海道胆振東部地震、インドネシアのスラウェシ島パル地震など、地震被害調査に参加し、本プロジェクトに関係する有用な知見や資料を得た。地震動に関しては、これまでに作成した2016年の熊本地震における震源モデルを熊本港周辺の地震動の再現に適用し、その妥当性を確認した。また、SPH法を用いて基盤層で出現した逆断層変位に伴い堆積地盤に生じる変形の性状について検討した。インフラに関しては、地震、津波による下水道施設の未想定被害について検討するとともに、ソフト・ハード両面からの上下水道減災対策の最適化手法について検討した。ライフライン施設の劣化は、材料的な劣化と古い基準による不十分な性能があると考え、古い管の強度確認実験を進めるとともに、熊本地震で被害を受けた古い管の被害分析を行った。水道管路の新たな耐震性評価手法を開発するにあたり、兵庫県南部地震及び東日本大震災時の水道管路の被害について、液状化の影響を受けずに被災した管路を抽出し、地盤震動による被害管路がPGV Gradientと相関が強いことを明らかにした。さらに、東北地方太平洋沖地震や南海トラフ巨大地震津波を対象として、強震動・液状化及び津波の複合作用下における社会インフラの構造信頼性に関する実証的なデータ構築を図った。盆地の谷部の基盤面に沿って埋設されている既存サイホンを対象にして地震応答解析を行い、構造物の勾配が大きくなる箇所で断面力が大きくなることが明らかにした。鉄道無筋コンクリート橋脚の再現解析に取り組み、数値解析結果を振動台実験の結果に近づけることができた。巨大地震津波は強震動と津波の両方の影響を受けて地盤の剛性が変化することを定量的に明らかにした。