研究初年度、2年目においては、分析対象とするデータベースの利用環境整備・研究対象の定義、及びリサーチクエスチョンに応じた分析を実施し、学会報告および論文による成果報告を行ってきた。3年目も引き続き、分析を進めるとともに成果報告を進めた。
第一に、画像診断に関する需給状態の評価を目的とし、NDBと公的統計である医療施設調査を用いた需給分析を行なった。NDBから求めた日本全国のCT・MRIの実施件数と、医療施設調査から二次医療圏別の機器台数を合わせて、地域医療別の配置水準と利用水準の関係を明らかにした。第二に、NDBの個人IDの追跡技術を活用し、一人当たりの年間CT・MRIの利用回数を求めた。人口の約80％がCTあるいはMRIを利用していることが明らかとなった。更に、ほとんどの患者が年間に１回はCTやMRIを利用している中で、年間５０回以上を超える患者がいることが明らかとなった。
以上の結果を学会などで報告する一方、NDBには撮影部位に関するコメント情報が欠損しているなどの限界点が指摘された。このような種々の限界を克服するために、県や自治体の保険者からレセプトデータやKDBデータの提供を受け、より詳細なデータ分析を行うフェーズへと移行した。
合わせて、これまでの研究データを地理情報システム（GIS）を用いた可視化やシミュレーションによる地理空間情報を組み合わせた分析を予定していたが、前述の自治体レセプトデータの提供等に時間を要したため、進捗が停止している。
従って研究期間を1年延長し、GISを組み合わせた分析を進めるとともに、論文や学会にてその成果を報告する予定である。