目的:先行研究で作成した「院内活動表」を用い、急性期から積極的に応用的活動を用いる作業療法介入方法の有効性の検証を行った。方法:3施設において脳血管障害等を除く後期高齢者を対象に、毎回の作業療法で「院内活動表」を用いて応用的活動を実施する介入群18事例と標準的な作業療法を実施する対照群14事例による比較試験を実施した。介入前後に主観的活動意識に関するアンケートおよびMMSE、握力、FIMを評価した。結果:「院内活動表」を用いた介入群は、主観的活動意識に関するアンケートにおいて、リハビリテーションプログラム以外の時間の活動量(p=0.001)、日中の睡眠(昼寝)時間(p=0.018)のいずれの質問とも有意な差を認めた。一方、対照群ではリハビリテーションプログラム以外の時間の活動量について有意な差を認めなかった(p=0.144)。MMES、握力、FIMは両群間に有意な差を認めなかった。結論:急性期から多くの応用的活動を用いる介入方法は、対象者の意識においてリハビリテーションプログラム以外の時間の活動量増加を促す可能性があり、通常の作業療法と同等にMMSE、握力、FIMを改善させることができる。(著者抄録)