本稿は、一連の検討の一つであり、これを締めくくるものである。無償契約において民法典では債務者の責任が制限される場合があるが、比較法的な研究からすると利益原理を発端とするものであることが明らかとなった。そこで、同原理に基づいて現行民法典の無償契約債務者の責任構造を明らかにし、あるべき構造を提示することを試みた。