東日本大震災から4年が経過した時点における応急仮設住宅で暮らす被災地の住民の生活状況を明らかにすることを目的に,活動性(生活空間評価),社会性(社会的ネットワーク評価),主観的健康感の調査を行った。津波による流出被害の影響が大きい宮城県,福島第一原子力発電所事故の影響が大きい福島県の対象者を比較し,これらの調査項目に差異があるかどうかを検討した。対象者は,宮城県3ヶ所,福島県3ヶ所の応急仮設住宅に在住する女性71名とした。宮城県,福島県の2群間において活動性,社会性において有意な差はなかったが,主観的健康感は福島県の対象者の方が低かった。今回の研究結果は限定的ではあるものの,被災地住民の生活状況から,今後の健康支援を検討する資料と成り得ると考える。(著者抄録)