本研究目的である、一般病棟における周術期の小児と家族への看護実践とその支援ニーズの実態について明らかにするために、対象施設の抽出と質問紙の内容について検討した。
対象施設は、周術期の小児が入院する日本小児外科学会による指導医・専門医のいる149病院とした。
調査内容は、①対象者の所属する病院や病棟の概要、②対象者の属性、③病院のこども憲章等に対する意識、④一般病棟における周術期の小児と家族への看護実践の特殊性と課題状況、その対応状況と支援ニーズ、⑤看護職自律性尺度とした。
一般病棟における周術期の小児と家族への看護実践に関する実態調査について、研究代表者が所属する大学の研究倫理審査委員会に、研究計画書および依頼文書、質問紙を提出し、承認を得た。
対象施設149病院の看護部長宛に、調査の協力依頼文書を郵送した。調査協力が得られた50施設、83病棟において現在周術期の小児と家族の看護に携わっている看護師（1病棟各5名）に、看護部を経由して、依頼文書と質問紙を郵送した。個別郵送法にて回収し、返送された質問紙は259通、回収率は62.3％であった。
病院のこども憲章に対する意識や周術期の小児と家族への看護実践に関する各調査項目は、統計ソフトウエアを用いて記述統計を算出するとともに、対象者の背景による差の検定等を行い、対象者の属性による相違について検討する。また、自由記述は、周術期の小児と家族への看護実践とその支援ニーズに関する内容を抽出し、意味内容の相違や類似点に留意しながらカテゴリー化する。これらの分析結果から、対象者から見た周術期の小児と家族への看護実践とその支援ニーズに関する記述的な説明を行い、複合的な支援のあり方について検討する予定である。