質の高い緩和ケアを普及するための対策を検討するにあたり、症状緩和の具体的な目標値を設定するためには、一般市民の自覚症状の実態を把握する必要がある。しかし、これまでに本邦の一般市民における自覚症状の実態を調査した大規模な研究はない。そこで、全国から無作為に抽出した20〜79歳までの一般市民2400人を対象に、郵送による自記式質問紙調査を実施し、Memorial Symptom Assessment Scale(MSAS)を用いて身体、精神症状を多面的に調査した。分析対象は978部(41.1%)で、有症率、症状の強度、苦痛度を性別・年齢階級別に示し、症状の強度とSF-8による健康関連quality of life(QOL)スコアとの関連を検討した。痛みが46.1%と最も有症率が高く、身体的QOLスコアと相関がみられた(ρ=-0.55)。本研究結果は、本邦の一般市民における自覚症状の実態を示した有用な基礎データとなるであろう。(著者抄録)