本研究では、都市近郊農業を維持・振興していくためのひとつの手段として、都市住民の態度や行動をより地域の農業を支持するものへと変容させていくことが重要であると考え、リーフレットと地図を用いて地域の農業に関する情報提供を行い、情報提供の前後のアンケート結果を分析することでその効果を測定した。結果として以下のようなことが明らかになった。「過去農経験」や「地場農業の知識」が豊富である人ほど、「地場農業の評価」や「地場農業への態度」が肯定的であり、さらに「地場農業への態度」が肯定的であるほど、「行動意図」が強く、最終的には「行動」へとつながっていく、という態度行動構造が明らかになった。・リーフレットと地図を用いた地場農業に関する情報提供は、都市住民全体を対象とした場合には知識を増加させる効果しかないが、60歳未満を対象とした場合は知識の増加に加えて、農地の訪問や農家とのコミュケーションといった農との関わりについての行動を促す効果がある。