大震災の被災から、住宅復興をするために個人が自力再建で協調する方法を検討し、住宅地の目標像と建築の条件を、被災住民のヒアリング調査、過去の震災復興地での計画条件を調査することによって整理した。
以上の条件をもとに、具体の地区において、自力再建を目指す住民とともに、学習会やワークショップによって、協調による住宅再建のシミュレーションを実施し、持続可能な集落づくりを目指して地区内移転集落のプランニングを検討した。また、その実現のため、住民合意形成、計画スケジュール管理、費用負担調整等の復興マネジメントのあり方を提案した。