本研究は、東京と名古屋の2地点で無作為抽出に基づく大規模な質問紙調査を実施し、人々の消費生活の実態を明らかにするとともに、今日着目される様々な消費行動や消費傾向を理論的な仮説に基づきながら検証することを目的としている。本年度は、東京と名古屋における大規模質問紙調査の実施準備、および質問紙の作成・プリテスト、そしてそのための理論的刷新および統計手法の刷新の共有を目的とする文献サーベイと研究発表を中心に研究を進めた。実施準備においては、まず調査設計を検討・確定した。東京で3000名、名古屋で1000名の標本規模で調査を実施する予定であるが、今年度はその抽出法や回収方法などについて検討をおこなった。また本研究では「社会的消費の動向」「消費の高度化と多様化」「情報テクノロロジーと消費」そして「消費主義と消費文化の構造」の4つの分析ユニットに区分されるが、全体の研究コンセプトを共有しながら、それぞれの分析ユニットにおいて仮説構築と質問紙作成を進めた。具体的な工程に関して言えば、5月・6月・7月には今日における消費社会論の理論的刷新を共有しつつ調査仮説をさらにブラッシュアップするため各ユニットで文献サーベイを進めたとともに、立教大学等で研究発表会を実施した。この研究会の成果を踏まえ、これまでの研究成果と新たな調査を接続させていくために既存の分析結果をさらに精緻化し、9月には経済社会学会(熊本大学)で発表をおこなった。こうした研究会・発表を通じたフィードバックをもとに12月には各ユニットの仮説を統合・調整をはじめた。その後はプリテストを実施する予定であったが、新型コロナウィルスの流行に伴って2月、3月に予定していた調査票作成は見送ることとなった。