東北地方太平洋沖地震後，防潮堤への信頼や安心感という防災施設に対する住民の認識や過信が，津波からの避難意思決定に影響を与えた可能性についての指摘があった．本研究では，南海トラフ巨大地震に備えた防潮堤整備が進む静岡県浜松市沿岸域における住民を対象として実施したアンケート調査データを用いて，防災教育の受講有無によるクロス集計を行った．さらに，構造方程式モデリング（共分散構造分析）により防潮堤に対する認識を考慮した住民の避難意思決定プロセスを分析した．その結果，防災教育受講の有無による避難決定メカニズムの違いをみることで，防災教育が避難を促すいくつかのルートの中で最も有効的なルートは，防災への関心や理解を直接高めるルートであることが示された．