鈴木 力雄
Rikio Suzuki
更新日: 2023/12/06
基本情報
研究分野
1経歴
17-
2023年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
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2014年4月 - 2023年3月
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2010年4月 - 2014年3月
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2010年4月 - 2012年9月
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1998年4月 - 2010年3月
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2004年10月 - 2010年3月
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1998年4月 - 2010年3月
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2007年4月 - 2009年3月
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1998年4月 - 2004年9月
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1998年4月 - 1999年3月
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1998年4月 - 1999年3月
-
1997年4月 - 1998年3月
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1997年4月 - 1998年3月
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1997年4月 - 1998年3月
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1994年4月 - 1996年7月
学歴
4-
- 2003年10月
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- 1994年3月
-
- 1994年3月
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- 1992年3月
論文
15-
岩手県立大学社会福祉学部紀要 25 95-104 2023年3月24日
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岩手県立大学社会福祉学部紀要 21 87-96 2019年3月28日
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岩手県立大学社会福祉学部紀要 20 67-73 2018年3月28日
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岩手県立大学社会福祉学部紀要 12(1) 11-20 2009年11月30日 査読有り
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岩手県立大学社会福祉学部紀要 11(2) 57-64 2009年3月31日
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岩手県立大学社会福祉学部紀要 6(2) 1-14 2004年3月30日
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岩手県立大学社会福祉学部紀要 6(1) 39-45 2003年9月30日
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大学院年報 (14) 157-166 1997年3月
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大学院年報 (13) 311-320 1996年3月
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立正大学社会学・社会福祉学論叢 (29) 139-148 1996年2月
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大学院年報 (12) 243-252 1995年3月
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立正大学社会学・社会福祉学論叢 (28) 95-104 1994年12月
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1994年3月
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立正大学社会学・社会福祉学論叢 (27) 47-58 1993年12月
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立正大学社会学・社会福祉学論叢 (26) 55-84 1993年3月
MISC
27-
図説 東京の論点 小池都政を徹底検証する 106-109 2020年5月15日 招待有り
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月刊東京 (383) 37-44 2017年4月1日 招待有り
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月刊東京 (376) 37-46 2016年7月1日 招待有り
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月刊東京 (352) 45-48 2014年3月1日
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月刊東京 (348) 45-48 2013年10月1日
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月刊東京 (342) 45-48 2013年3月1日
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月刊東京 (333) 45-48 2012年4月1日
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月刊東京 (328) 45-48 2011年10月1日
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月刊東京 (322) 45-48 2011年3月1日
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月刊東京 (316) 45-48 2010年8月1日
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月刊東京 (312) 53-56 2010年4月1日
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月刊東京 (309) 48-51 2010年1月1日
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月刊東京 (304) 45-48 2009年7月1日
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2009年6月26日
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月刊東京 (299) 45-48 2009年2月1日
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月刊東京 (295) 45-48 2008年10月1日
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月刊東京 (289) 45-48 2008年3月1日
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月刊東京 (283) 45-48 2007年8月1日
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月刊東京 (277) 50-54 2007年2月1日
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月刊東京 273号 2006年10月1日
書籍等出版物
4-
メヂカルフレンド社 2006年1月20日
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中央法規出版 2002年4月10日
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メヂカルフレンド社 1999年12月
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メヂカルフレンド社 1997年3月
講演・口頭発表等
13-
日本社会福祉学会第57回全国大会 2009年10月 日本社会福祉学会
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日本社会福祉学会第56回全国大会 2008年10月 日本社会福祉学会
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日本社会福祉学会東北部会第7回研究大会 2007年7月14日 日本社会福祉学会東北部会
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日本社会福祉学会東北部会第6回研究大会 2006年7月
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第22回医療情報学連合大会(第3回日本医療情報学会学術大会) 2002年11月
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日本社会福祉学会第50回大会 2002年10月
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日本社会福祉学会第47回大会 1999年10月 日本社会福祉学会
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日本社会福祉学会第46回大会 1998年10月 日本社会福祉学会
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日本社会福祉学会第44回大会 1996年10月 日本社会福祉学会
-
日本社会福祉学会第43回大会 1995年11月 日本社会福祉学会
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日本社会福祉学会第42回大会 1994年10月 日本社会福祉学会
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日本社会福祉学会第41回大会 1993年9月 日本社会福祉学会
-
日本社会福祉学会第40回大会 1992年10月 日本社会福祉学会
担当経験のある科目(授業)
61所属学協会
4-
2003年6月 - 現在
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1998年6月 - 現在
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1992年5月 - 現在
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2001年1月 - 2005年3月
Works(作品等)
21-
2001年7月 - 2022年7月 その他
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2022年3月 その他
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2019年4月 - 2020年3月 その他
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1999年6月 - 2020年1月 その他
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2018年4月 - 2019年3月 その他
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2019年3月 その他
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2015年7月 その他
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2014年10月 その他
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2014年3月 その他
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2012年8月 その他
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2012年3月 その他
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2010年2月 その他
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2006年6月 その他
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2003年6月 その他
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1999年3月 その他
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1999年1月 その他
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1997年10月 その他
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1997年3月 その他
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1996年3月 その他
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1996年3月 その他
共同研究・競争的資金等の研究課題
10-
財団法人岩手県学術研究振興財団 2003年6月 - 2004年3月
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財団法人岩手県長寿社会振興財団 財団法人岩手県長寿社会振興財団 2003年4月 - 2004年3月
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財団法人岩手県学術研究振興財団 2002年5月 - 2003年3月
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財団法人岩手県学術研究振興財団 2002年5月 - 2003年3月
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財団法人岩手県学術研究振興財団 2002年5月 - 2003年3月
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財団法人岩手県長寿社会振興財団 財団法人岩手県長寿社会振興財団 2002年4月 - 2003年3月
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財団法人岩手県長寿社会振興財団 財団法人岩手県長寿社会振興財団 2001年8月 - 2002年3月
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財団法人岩手県学術研究振興財団 2001年5月 - 2002年3月
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財団法人岩手県学術研究振興財団 2001年5月 - 2002年3月
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財団法人岩手県学術研究振興財団 2001年5月 - 2002年3月
その他
21-
2023年3月 - 2023年3月社会福祉士養成課程におけるソーシャルワーク実習に関して、新カリキュラムへ対応するために岩手県立大学での取り組みを報告したものである。具体的には、新カリキュラム検討ワーキンググループが取り組んだ、①全体的な検討事項、②実習に関する検討事項の2点についてそれぞれの検討事項と具体的な調整内容について報告した。
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2001年7月 - 2022年12月第一法規出版 青木慎一郎、秋山哲男、浅野仁、鈴木力雄、他66名 61項目(追録14・32~35・39~41・44~47・50~51・58~60・66~73・79~83・90~92・98~108・120~126・127~131・132~136)
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2022年3月 - 2022年3月「コロナ禍」という社会情勢に岩手県立大学社会福祉学部の社会福祉士養成課程がどのように対応したのか、その一部として学内実習プログラムを取り上げた実践報告である。 担当した「Ⅰ.はじめに」では、日本ソーシャルワーク学校連盟や岩手県立大学社会福祉学部が実施した実習に関する調査結果に触れつつ、学内実習の実施に至った経緯を記述した。
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2019年4月 - 2020年3月地域包括ケアシステムに関する評価指標・評価基準(思案)のうち、主に介護予防・介護についての評価について担当した。 また、保険者機能強化推進交付金(市町村分)の相関分析により、アウトカム指標とプロセス指標やアウトプット指標との間には、本来は正の相関があるべきだが、実際には負の相関であることから、評価指標の妥当性には疑義があることを述べた。(令和元年度 岩手県立大学地域政策研究センター地域共同研究(ステージⅡ)) A4、総頁数82 担当部分(「2 保険者機能強化推進交付金(市町村分)における評価結果の分析 -岩手県を中心として-」pp.25-33) 分担執筆者 齋藤昭彦、鈴木力雄、佐藤哲郎、柏葉英美、伊藤隆博、湯澤克、加藤勝洋
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2018年4月 - 2019年3月地域包括システムの評価のうち、介護予防・介護についての評価について、ロジックモデルに基づき、検討した。 介護予防については健康寿命の延伸を、介護については住み慣れた地域・居宅での自立した生活の維持・継続と生きがいと尊厳の保持を目標とする成果とした。(平成30年度 岩手県立大学地域政策研究センター地域共同研究(ステージⅡ)) A4、総ページ数91 担当部分(「2 介護予防・介護についてのロジックモデル試案について」pp.15-22) 分担執筆者 齋藤昭彦、鈴木力雄、佐藤哲郎、柏葉英美、伊藤隆博、加藤勝洋
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2014年10月 - 2014年10月個人の権利を守る制度として、サービスの利用に関わる制度(日常生活自立支援業、成年後見志度)および権利が侵害された場合にそれを回復する制度(苦情解決の制度、不服申立制度、裁判制度)について説明した。
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2014年3月 - 2014年3月岩手県における福祉・介護人材の確保育成に関する報告のうち、岩手県の少子高齢化・人口減少の進行など、人口動態について記述した。 また、それを踏まえ、岩手県における介護・福祉人材の需給見通しについて、「社会福祉施設等調査」「介護サービス施設・事業所調査」「国勢調査」および「岩手県人口移動報告年報」などの行政統計を用い、人口の動向から回帰分析を用いて、従事者数の推計を行った。 A4、総ページ数56 担当部分(「第1節1. 少子高齢化・人口減少の進行」pp.2-4、「第2節 介護・福祉人材の需給見通し」pp.10-15) 分担執筆者 狩野徹、鈴木聖子、鈴木力雄、田中尚、都築光一、宮城好郎、井上孝之、吉田仁美、小川晃子
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2012年8月 - 2012年8月日本社会福祉教育学校連盟 日本社会福祉士養成校協会 東北ブロック研究会 報告書 A4、pp.27~57(シンポジウム発言部分のみ) 分担執筆者 白川充、鈴木力雄、広浦幸一、遠藤寿海
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2012年3月 - 2012年3月(岩手県立大学社会福祉学部プロジェクト研究) A4、総頁数219 担当部分(第二部Ⅰ「要介護者・世帯 調査結果の分析」の一部pp.91-97、Ⅱ「介護者(家族)調査結果の分析」の一部pp.141-147、第三部Ⅰ「第Ⅰ次調査・第2次調査の要約」の一部p.156,162) 分担執筆者 佐藤嘉夫、狩野徹、鈴木聖子、他6名
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1999年3月 - 1999年3月(岩手県学術教育振興財団助成研究) A4、総頁数95 担当部分(第2章(1)「岩手県内市町村アンケート調査結果」pp.8~30、(2)4)「中芸介護公社」pp.41~45) 分担執筆者 米本清、小川晃子、金政信、鈴木力雄
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1999年1月 - 1999年1月本書は、保健福祉サービスを多職種からなるチームによっていかにクライエントに提供し、ニードを充足するかについて論じたものである。 第4章では、チームを組んで行うことの必要性とその場合のケアマネジメント過程およびケアマネージャーの役割を指摘している。 第8章では、チームの内部で生じるメンバー間の衝突とチームにおける意志決定について述べた。異なる職種からなるチームメンバーが衝突し、それが原因でチームの仕事がうまく回らなくなり、それがさらにチーム内に不和を呼ぶという、悪循環を指摘する。チーム内の不和を取り除き、チームワークを維持するためには、4つの決定方法を決定すべき事柄に応じて選択すべきことを論じている。 A5、総頁数325 担当部分(第4章「チームの種類」pp.69~99、第8章「チームにおける意志決定と衝突」pp.187~244) 監修者 三友雅夫、他 共訳者 安藤邑惠、宇佐美千恵子、江口信枝、福田幸夫、村田隆一、鈴木力雄、他10名
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1997年10月 - 1997年10月著者A.L.コクレンの調査から英国NHSの問題点を指摘し、福祉財源の有効性、効率性を論じている。 Ⅱ「歴史的点描」では、治療及びその有効性、患者の医療や医師に対する態度・考え、また理論研究と応用研究の関係について、歴史的に概観した。 Ⅶ「予備的評価」では、前節までの要約として、医療におけるインフレーションと福祉におけるそれの類似点を指摘した。 B6、総頁数206 担当部分(Ⅱ「歴史的点描」pp.12~15、Ⅶ「予備的評価」pp.80~83) 監修者 三友雅夫 共訳者 八島妙子、越智久恵、鈴木力雄、福村幸代、廣田浩子、谷川和昭、他5名
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1997年3月 - 1997年3月(長寿社会開発センター委託事業) A4、総頁数388 担当部分(作業委員として、主に調査票の作成を行った。) 分担執筆者 三友雅夫、安藤邑惠、後藤幸子、他29名
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1996年3月 - 1996年3月(長寿社会開発センター委託事業) A4、総頁数159 (2分冊) 担当部分(調査・集計分析作業委員として、主にケース研究のとりまとめ) 分担執筆者 安藤邑惠、後藤幸子、三友雅夫、他13名
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1996年3月 - 1996年3月(財)埼玉県シルバーサービス情報公社 A4、総頁数147 担当部分(作業員として、主に調査の実施、集計、分析を行った。) 分担執筆者 三友雅夫、松永源一郎、町田清子、他22名