目的 子ども食堂はボランティア等に運営され、子どもの社会的包摂に向けた共助のしくみとして注目されている。主なターゲット層である小・中学生の保護者を対象とした子ども食堂の認知に関する調査により、子ども食堂の地域における活用に関連する要因を明らかにすることを目的とした。方法 小学校1年生から中学校3年生の保護者3,420人(平均年齢42.6歳)を対象に、2018年10月にインターネット調査を実施した。属性、子ども食堂の認知と認識、利用経験、今後の利用希望とその理由を質問項目とした。対象者を二人親低所得(世帯年収400万円未満)世帯父親、二人親中高所得(400万円以上)世帯父親、二人親低所得世帯母親、二人親中高所得世帯母親、ひとり親世帯父親、ひとり親世帯母親に分け、群間の差はχ2検定により検定を行った。結果 子ども食堂の認知割合は全体の69.0%で、男性に比べ女性で高く、とりわけ二人親中高所得世帯母親で79.7%と高かった(P<0.001)。メディアで子ども食堂を知った者が87.5%で、子どもが一人でも行けるところ・無料または数百円で食事を提供するところ・地域の人が関わって食事を提供するところという認識や、安い・賑やか・明るいなどポジティブなイメージを持つ者が多かった。しかし、子ども食堂を知っている者のうち、子ども食堂に本人もしくはその子どもが行ったことのある者はそれぞれ4.5%、6.3%であった。今後、子ども食堂に子どもを行かせてみたいと思うと回答した者は全体の52.9%で、世帯構成による利用希望に違いがみられ、低所得世帯とひとり親世帯母親では利用希望者が過半数である一方、中高所得世帯とひとり親世帯父親では過半数が利用希望しなかった(P<0.001)。その主な理由として、必要がない・家の近くに子ども食堂がない・家で食事をしたいなどがあったが、少数意見として生活に困っていると思われたくない・家庭事情を詮索されそう・恥ずかしいという理由があった。また、中高所得世帯では子ども食堂にかわいそうというイメージを持つ者が多かった。結論 本研究の小・中学生の保護者は子ども食堂に対してポジティブ・ネガティブの両方の認識をしており、その内容は世帯状況により異なっていた。理解の定着と普及のためには子ども食堂への負のイメージの払拭や子ども食堂へのアクセスの確保などの対応が必要と思われる。(著者抄録)