難治部分てんかんの唯一の根治療法はてんかん焦点切除術であり、「てんかん焦点完全切除と術後脳機能障害の回避」がその術後転帰を大きく左右する。術後機能障害の出現の術前予測には侵襲的な皮質電気刺激検査が主流だが、近年その非侵襲的代替手法として広帯域皮質脳波を用いた運動関連皮質の脳機能マッピングが応用されてきた。てんかん患者では個々の病態による脳機能の可塑性を鑑みる必要があり、患者単位で複合的なアプローチを用いた「システム」としての包括的な脳機能マッピングとして、内因性脳活動に基づく本手法は合理的である。本研究では硬膜化電極が慢性留置された難治部分てんかん患者を対象に広帯域皮質脳波を用いて運動関連生態信号を周波数帯域毎で解析し、留置電極単位で脳機能局在の同定のための予測スコアを作成した。その精度検証では皮質電気刺激で同定した一次運動野との一致性において有効脳波活動のカットオフ値を算出し、高いマッピング精度(特異度90%、感度97%)を示し、術後機能障害の出現を回避するための生態信号の『限界値』解明の可能性が示唆された。本手法の普及で累計発症率135人/10万人の薬剤難治てんかん患者の転帰改善も期待され、本手法の臨床応用における現状と今後の展望も含めて報告する。(著者抄録)