本稿の目的は、質問紙調査における、回答のしやすさと統計学的な妥当性が成立する尺度のカテゴリ数について明らかにすることである。筆者は、医療福祉の利用者を調査対象とする場合、最小限の負担であることが好ましく、また尺度のカテゴリ数は少ない方がよいと考える。回答のしやすさと統計学的な妥当性が成立する尺度のカテゴリ数、さらには質問項目数の分析が必要である。医療福祉分野の研究の中で、以上の関心をもった研究をみることはできない。調査は2015年1月下旬に筆者が行う講義において、質問紙を配布し、回収した(集合調査法)。対象はA大学のZ学部の学生である。調査票は、130部配布し、103部を回収した。有効回答は89票(86.4%)であった。調査項目は主に性別、3件法、4件法、5件法質問票(同内容でカテゴリ数が異なる3種類の調査票)、回答のしやすさについてである。項目反応理論(IRT)により3〜5件法質問紙における変数の等間隔性について分析を行った。その結果、3つの結論を得た。第1に3件法尺度について等間隔性が認められた。第2に性別によって回答のしやすさが異なっていた。第3に、対象者の多くが女性であるとして回答のしやすい5件法調査票のみを用いることは、尺度の等間隔性という観点から分析時に分析手法が限定される可能性がある。にもかかわらず、パラメトリック手法が多く用いられる現状には課題が残る。(著者抄録)