ことばの遅れやことばがはっきりしない、といった訴えは多くみられるが、その原因は多岐にわたる。このため、問診、評価、行動観察などから対象児に関する情報を収集・統合・分析し、障害の有無、程度、種類を明確にしたうえで、言語聴覚療法の適応の有無を検討し、実際の支援につなげることとなる。音声障害、構音障害、小児期発症流暢性障害(吃音)といった話しことばの障害については、発声発語器官の評価から声の質や構音、流暢性の評価を行うが、小児の場合には獲得過程における生理的なものであるのか、あるいは障害として捉えるのかという十分な鑑別が必要となる。また言語発達障害においては、知能や発達の評価結果だけでなく、課題への注意の向け方、検査者との関わりの様子などを観察し、認知や対人関係における問題にも注目する必要がある。そして、対象児の発達段階、養育環境、障害特性などを把握し、適切な支援を行う必要がある。(著者抄録)